NiCE、Fast Companyの「世界で最も革新的な企業2026」に選出
ナイスジャパン株式会社
応用AI部門で第11位にランクイン、Google、NVIDIA、Adidas、Walmartなどと並ぶ評価を獲得
【ニュージャージー州ホーボーケン、2026年3月24日】世界有数のAI搭載カスタマーエクスペリエンス（CX）プラットフォームプロバイダーである
NiCE（Nasdaq: NICE）は本日、Fast Companyが発表する権威ある「世界で最も革新的な企業（World’s Most Innovative Companies）」の2026年版に選出されたことを発表しました。本ランキングは、革新を通じて業界や文化に影響を与えている企業に焦点を当てたものです。NiCEは、59の業界および地域にわたる合計720社の受賞企業の中で、応用AI部門において第11位にランクインしました。
2025年の重要なマイルストーンとして、Cognigyの買収が挙げられます。この買収によりNiCEのCX向けAI機能は強化され、カスタマーエクスペリエンス（CX）自動化分野におけるリーダーシップがさらに加速しました。本買収によりNiCEは、市場をリードするCCaaSと会話型AIを単一の完全なAIネイティブなCXプラットフォーム上で統合し、人による支援対応、自律型セルフサービス、エージェント型AIによるオーケストレーションを単一のデータ基盤で実現しています。
NiCEのCEOであるスコット・ラッセル（Scott Russell）は次のように述べています。
「NiCEを前進させる原則は『スピード』と『フォーカス』の2つです。統合されたAIネイティブプラットフォームと深い業界知見を活用し、エージェント型AIの時代における市場リーダーシップをさらに拡大しながら、カスタマーエクスペリエンスの再定義に取り組んでいます」
「世界で最も革新的な企業」は、Fast Companyを代表する特集であり、毎年最も注目される編集企画の一つです。選定にあたっては、Fast Companyの編集者およびライターが世界中の企業や業界を横断して進展を牽引する企業を審査し、数千件に及ぶ応募を競争的なプロセスで評価します。その結果、スタートアップから世界有数の企業まで、現在のイノベーションを網羅したグローバルガイドが完成します。
Fast Company編集長のBrendan Vaughan氏は次のように述べています。
「『最も革新的な企業』ランキングは、単に変化に適応するだけでなく、変化そのものを創り出す企業にスポットライトを当てるものです。今年選出された企業は、大胆なアイデアと実証された成果を結びつけ、革新的な取り組みを現実の価値へと転換することで、2026年におけるリーダーシップのあり方を再定義しています。彼らは業界のペースメーカーであり、持続的なイノベーションが実現し得る未来の青写真を提示しています」
Fast Companyの「最も革新的な企業」一覧は、
fastcompany.comで公開されています。
Fast Companyについて
Fast Companyは、ビジネス、イノベーション、デザインの交差点に特化した唯一のメディアブランドであり、ビジネスの未来を担う影響力の高いリーダー、企業、思想家に向けた情報を発信しています。本社はニューヨークにあり、同じくビジネス誌であるInc.とともにMansueto Ventures LLCによって発行されています。詳細は
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NiCEについて
NiCE（NASDAQ: NICE）は、企業が重要なビジネス指標を達成しながら、優れた顧客体験（CX）を実現できるよう支援しています。企業規模を問わず、世界中の組織がこれまで以上に容易に高度な顧客体験を構築できる環境を提供しています。世界No.1のクラウドネイティブ型CXプラットフォーム CXone を提供するNiCEは、コンタクトセンターを中心に、AIを活用した自己解決、およびオペレーター支援型のCXソフトウェア分野におけるグローバルリーダーです。現在、150以上の国・地域で25,000社を超える企業がNiCEとパートナーシップを結んでおり、その中にはFortune 100企業の85社以上が含まれています。NiCEは、企業が顧客とのあらゆる接点を変革し、より高い価値を生み出す顧客体験の実現を支援しています。
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商標について
NiCEおよびNiCEロゴは、NICE Ltd.の商標または登録商標です。その他記載されている名称は、各社の商標または登録商標です。
NiCEの商標一覧につきましては、
https://www.nice.com/nice-trademarks （英語）をご参照ください。
将来予測に関する記述
本プレスリリースには、1995年の「私的証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）」において定義される将来見通しに関する記載が含まれています。これには、ラッセルによる発言も含まれ、NiCE Ltd.（以下「当社」）経営陣の現時点における信念、期待および仮定に基づいています。
場合によっては、これらの将来見通しに関する記載は、「believe（信じる）」「expect（予想する）」「seek（目指す）」「may（～かもしれない）」「will（～する）」「intend（意図する）」「should（～すべき）」「project（予測する）」「anticipate（見込む）」「plan（計画する）」「estimate（見積もる）」などの表現で識別できることがあります。
将来予測に関する記載は、多くのリスクや不確実性の影響を受ける可能性があり、実際の業績や結果がここに記載された内容と大きく異なる場合があります。これには、一般的な経済・事業環境の変化の影響、競争、当社の成長戦略の実行の成否、クラウド型SaaS事業の成功・成長、技術や市場要件の急速な変化、特定の製品・サービスへのAI機能導入、当社製品の需要減少、新技術・製品・アプリケーションの適時開発・導入の遅れ、追加の企業買収や買収事業の統合の困難、市場シェアの喪失、特定のマーケティング・流通契約の維持困難、第三者クラウドプラットフォーム提供者、ホスティング施設およびサービスパートナーへの依存、サイバー攻撃やその他のセキュリティインシデント、プライバシー問題、為替変動や金利変動、当社のグローバル事業に起因する追加課税の影響、政治的不安定性や武力紛争など予期せぬ事象や地政学的条件の影響、優秀な人材の採用・維持の可否、新法規・改正法規や基準の施行の影響、その他、当社が米国証券取引委員会（SEC）に提出した各種書類で開示されているリスクや不確実性が含まれます。
当社に影響を及ぼすリスクや不確実性の詳細については、SECに提出されている各種報告書（Form 20-F年次報告書を含む）をご参照ください。本プレスリリースに記載された将来見通しに関する記載は、発表日現在の情報に基づくものであり、法令で求められる場合を除き、当社はこれを更新または修正する義務を負いません。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
