ピジョン、CDP2025の気候変動分野において「A-(Aマイナス)」の評価を獲得
ピジョン株式会社

ピジョン株式会社(本社:東京、代表取締役社長:矢野亮)は、国際的な非営利団体である CDPから、2025年度の「気候変動」に対する取り組みや開示において、リーダーシップレベルである「A-」評価を初めて獲得しました。また、2025年度に新たに回答を開始した「水セキュリティ」の分野では、マネジメントレベルである「B」評価を獲得しております。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/48454/260/48454-260-559698c9a5bb7e6792659e160734eb04-3900x3900.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【CDPについて】
CDPは、環境問題に高い関心を持つ機関投資家などの要請に基づき、企業や自治体に、気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関して情報開示を求めることで、環境への対策を推進することを目的にした非営利団体です。
【ピジョンの取組】
ピジョングループでは、重要課題(マテリアリティ)の一つとして「環境負荷軽減」を特定し、明日生まれる赤ちゃんの未来にも豊かな地球を残すための活動計画として、2022年に「Pigeon Green Action Plan」を策定しております。
持続可能な社会の実現に向けた中長期目標(脱炭素社会・資源循環社会・自然共生社会の実現)のうち、2030年温室効果ガス排出量削減目標は、パリ協定が定める目標水準に整合する科学的根拠に基づいた目標(science-based targets(SBT))として、SBTイニシアティブ(SBTi)*1よりSBT短期目標の認定を取得しております。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/48454/260/48454-260-eb3e5d9977a98658b466604c0d1b0a55-2599x2205.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
私たちピジョングループは、明日生まれる赤ちゃんの未来にも豊かな地球を残すため、今後も目標達成に向けた取り組みを推進していきます。
*1 SBTi (Science Based Targets initiative)は、CDP、国連グローバル・コンパクト(UNGC)、We Mean Business Coalition、世界資源研究所(WRI)、世界自然保護基金(WWF)の4つの機関が共同で運営し、パリ協定の目標達成に向け、企業に対して科学的根拠に基づいた温室効果ガスの排出削減目標を設定することを推進しています。
▼ピジョンのサステナビリティについて
https://www.pigeon.co.jp/sustainability/
▼社会からの評価
https://www.pigeon.co.jp/sustainability/evaluation/
▼ピジョンの中長期環境目標「Pigeon Green Action Plan」について
https://www.pigeon.co.jp/sustainability/environment_top/pigeon_green_action_plan/
▼CDP
https://www.cdp.net/ja
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/48454/260/48454-260-16ebf1485741b6f42db14ffb7b082a83-2099x781.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]ピジョン株式会社
ピジョンは、育児用品をはじめ、マタニティ用品・介護用品・保育サービスなどを手掛けるブランドです。
60年以上に亘る研究に基づき、製品やサービスを提供することによって、この世界をもっと赤ちゃんにやさしい場所にしたいと考えています。
ピジョンは、赤ちゃんが生まれながらに持つ素晴らしい力を育み、すべての赤ちゃんがありのままに輝ける世界の創造を目指していきます。
赤ちゃんにやさしい未来に向けた世界中に広がる私たちの取り組みを下記でご紹介しています。
https://www.pigeon.co.jp/vision-of-a-baby-friendly-future/プレスリリース提供:PR TIMES


記事提供:PRTimes