国内大手9社が企業変革に向けて議論、第2回ビジネスアーキテクト勉強会を開催しました（LTS主催）
エル・ティー・エス
～石原産業、オムロングループ（2社）、関西エアポート、シスメックス、SCREENビジネスエキスパート、住友ゴム工業、第一稀元素化学工業、MonotaROが参加～
株式会社エル・ティー・エス（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：樺島 弘明、以下LTS）は、2026年3月に、DXの構想・設計における中核人材「ビジネスアーキテクト」をテーマに、講演・議論するイベントを開催しました。ビジネスアーキテクチャ・企業変革領域を牽引するLTS常務執行役員CSOの山本政樹が講師を務め、国内大手各社のDX・企業変革および変革組織の立ち上げ・リードを担う横断機能の責任者・担当者が、意見・情報を交換する場となりました。
経営のデジタル化が進む欧米企業では当たり前の役割である「ビジネスアーキテクト」が、日本でも大手企業の一部で導入が始まっています。当日は、LTSが本取り組みをご支援している企業を含む全9社（石原産業株式会社、オムロン エキスパートリンク株式会社、オムロン トランスコスモス プロセスイノベーション株式会社、関西エアポート株式会社、シスメックス株式会社、株式会社SCREENビジネスエキスパート、住友ゴム工業株式会社、第一稀元素化学工業株式会社、株式会社MonotaRO、五十音順）に参加いただき、活発な議論が行われました。
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経済産業省が公開する「デジタルスキル標準（企業や個人が身につけるべきデジタル関連スキルを体系的に整理した指針、以下DSS）」では、DXの成功に欠かせない中核人材として「ビジネスアーキテクト」が定義されており、ビジネス変革の最前線である米国では既に、全社的変革を設計しDXを成功に導く人材としての認識が社会に浸透しています。一方で、日本国内での認知度はまだ低く、人材人口も発展途上であり、日本企業のDX施策がいまだに“システム導入”に留まり、本質的な企業変革・組織変革に至っていない要因の一つには、こうした人材の不足があります。
・関連プレスリリース：
LTS山本政樹が主査を務めた経済産業省タスクフォースが 「ビジネスアーキテクト」の人材定義を公開しました
昨年12月の東京開催に続き、第2回目となった本イベントには、関西圏を中心に本拠地を構える企業様に多く参加いただき、地域を超えた議論が行われました。第一部では、DSS改訂における経済産業省のワーキンググループメンバーの一人である山本より変革人材の現状とこれからの最新動向をお伝えしました。第二部では、各社から参加いただいた皆様同士で、ビジネス変革をリードする組織形成や人材の育成、改革・改善施策の進め方等をテーマに、実践知に基づく課題観などを踏まえた意見・情報の交換をしていただきました。
・参考：
第1回 ビジネスアーキテクト勉強会 開催レポート
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次回は「ビジネスアーキテクト」の関連領域をテーマとした勉強会を企画しています。LTSは引き続きこうした場を通じて、本格的に企業変革へ取り組むことの重要性を社会全体から理解してもらえるよう働きかけると共に、中長期的に日本企業のブランド力・競争力の底上げの寄与を目指して参ります。
・参考：
LTSコーポレートサイト サービスページ ビジネスアーキテクト変革人材育成
【株式会社エル・ティー・エスについて】東京証券取引所 プライム市場（6560） URL：
https://lt-s.jp/
株式会社エル・ティー・エスは、クライアントのビジネスアジリティ／変革実行能力を高める伴走型コンサルティングを主軸とした総合サービスを提供しています。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
