約9割が企業サイト内で「欲しい情報」を見つけられない実態が明らかに【TRENDEMON JAPAN】
TRENDEMON JAPAN
この度、TRENDEMON JAPAN株式会社は従業員100名以上のビジネスパーソンを対象に『BtoBサイト訪問者の情報探索課題とチャット体験に関する実態調査』を実施致しました。
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■調査概要
調査名称：BtoBサイト訪問者の情報探索課題とAI時代のチャット体験に関する実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチマーケティング「リサピー(R)︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2026年4月2日～同年4月3日
有効回答：業務においてBtoB企業のWebサイトを月1回以上活用し、製品・サービスの情報収集を行っている、従業員100名以上の企業に勤める生成AI利用経験のあるビジネスパーソン111名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
生成AIチャット普及に伴い、現在多くのBtoBサイトで大幅な流入減少やCVRの低下が起こり、「自社サイトの存在意義」 が今まさに根底から揺らぎつつあります。本調査では、大きく変容する「購買行動」の実態を調査することで従来のサイト体験における課題を明らかにし、今後のBtoB企業にとって必要となる対策を提起していきます。
01｜購買担当者の約9割が「必要な情報を見つけられずサイト離脱」を経験
02｜企業サイトより先に生成AIで情報収集する機会が「増えた」と83.8%が実感
03｜97.9%が企業サイト内に設置されているチャット機能に不満を感じている
04｜企業サイト内でのパーソナライズされたAIチャット機能には9割超が強い利用意向を示している
■「Q1. あなたは、BtoB企業のWebサイトで製品・サービスの情報を探した際に、必要な情報を見つけられずにサイトを離脱した経験はありますか。」（n=111）と質問したところ、「はい」が86.5%、「いいえ」が13.5%という回答となり、約9割の担当者が企業サイト内で迷い、欲しい情報にたどり着けずに離脱していることが明らかに。
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■「Q4. あなたは、製品サービスの情報収集・比較検討の際に一番最初にどこから情報を得ますか？」（n=111）と質問したところ、「生成AI」が27.9%にも及び、「検索エンジン」29.7%と拮抗する結果に。
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■「Q5. あなたは、業務上のBtoB製品・サービスの情報収集において、企業のWebサイトを閲覧するよりも先に生成AIに質問する機会が増えていると思いますか。」（n=111）と質問したところ、「非常にそう思う」が28.8%、「ややそう思う」が55.0%という回答となりました。
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■「Q7. あなたは、BtoB企業のWebサイト上に設置されたチャット機能（チャットボット・有人チャット等）を利用したことがありますか。」（n=111）と質問したところ、「はい」が84.7%、「いいえ」が15.3%という回答となり、企業サイト内でもQA(チャット)機能の実装は一定数浸透していることが明らかに。
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■「Q8. Q7で「はい」と回答した方にお聞きします。BtoB企業のWebサイト上のチャット機能を利用した際に、不満に感じたことを教えてください。（複数回答）」（n=94）と質問したところ、「質問の意図を正しく理解してもらえなかったこと」が61.7%、「定型的な回答しか返ってこなかったこと」が40.4%、「すぐに問い合わせフォームや商談予約に誘導されたこと」が39.4%となり、顧客起点に立っていない企業サイト内の既存チャット機能に対して強い不満を持っていることが明らかに。
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■「Q9. あなたは、BtoB企業のWebサイト上で、自社の企業属性・関心レベルに合わせてパーソナライズされた回答を提供するAIチャット機能が利用できるとしたら、活用したいと思いますか。」（n=111）と質問したところ、「非常にそう思う」が33.3%、「ややそう思う」が57.7%という回答となりました。
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■「Q10. Q9で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方にお聞きします。BtoB企業のWebサイト上のAIチャット機能に期待することを教えてください。（複数回答）」（n=101）と質問したところ、「自社向けに見積もり費用の目安を教えてくれること」が55.4%、「自社の課題に対して有効な独自の専門ノウハウや事例、知見を教えてくれること」が41.6%となり、自社サイトならではのパーソナライズされた深い情報提供に強いニーズが伺えます。
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「BtoB企業サイトの情報提供力とAIによるQA（チャット）体験の刷新が急務。」
購買行動の中で「生成AIとの対話」がベース起点となりつつある現在、企業サイト内においても今後は従来の定型化されたチャット体験を超えた、「顧客起点での高度なパーソナライズQA体験」の構築が急務となっています。
来訪企業ごとに抱える課題や検討状況は企業規模や業界ごとに当然異なるため、質の高いQA体験を実現するためには企業属性ごとや検討状況に応じたパーソナライズされた情報提供が求められます。また、調査の結果からも「自社にあったお見積」「独自の専門ノウハウ」など自社サイトならではのサイト内でしか得られない深い情報を提供管理できるカスタマイズ性の高いQA機能が必要とされています。
調査資料をダウンロード調査コンテンツ本編をダウンロード頂けます。
【本件に関するお問合せ先】
TRENDEMON JAPAN K.K.
メールアドレス：sshimazoe@trendemon.com
【会社概要】
TRENDEMON JAPAN株式会社
オフィス住所：東京都港区麻布十番2-20-7 6F
サービス概要ページ：
https://trendemon.jp/abm
【サービス概要】
日本国内では2018年に営業活動をスタートし、国内外のコンテンツマーケティングを牽引する大手企業を中心にABMツールとしてサービス拡大中。国内レビューサイトABM部門にて大手企業を中心に満足度NO.1、【LEADER】を受賞。
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