クロスキャット、データ活用分野における国内最大級イベント「データマネジメント2026」で株式会社東急レクリエーションと共同セッションを実施し、BI・AI活用を成功させるポイントを解説
株式会社クロスキャット
～１０９シネマズの取り組みから『データ整備』の重要性を提示～
株式会社クロスキャット（本社：東京都港区、代表取締役社長：山根光則、以下クロスキャット）は、データ活用分野での国内最大級イベント「データマネジメント2026」にて、株式会社東急レクリエーション（以下、東急レクリエーション）と共同セッションを実施したことをお知らせします。
当日は、東急レクリエーションとともに2020年から継続して取り組んできたBI（ビジネス・インテリジェンス）活用の歩みや、AI分野におけるPoC（概念実証）の事例をもとに、データの品質や粒度、定義を整えることの重要性を解説し、多くの参加者に実践的な示唆を提供する有意義な機会となりました。
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セッションでは、「東急レクリエーションが目指す『BI・AI Ready』への道筋」をテーマに、映画館データの可視化を起点とするBI活用および、上映スケジュール作成業務を対象としたAI PoCの取り組みについて両社の視点から紹介しました。BI導入による意思決定スピードの向上や業務効率化といった成果に加え、運用を進める中で顕在化した課題についても共有しました。
東急レクリエーションにおけるBI活用の取り組みでは、映画館データを可視化し、マーケティングデータとの連携を段階的に進めることで、データ抽出から資料化までにかかる時間を短縮し、意思決定スピードの向上やPDCAサイクルの高度化を実現しました。そして最近では、映画館の上映スケジュール作成業務を対象としたAI利活用を視野に取り組んでいます。こうした取り組みを支えているのが、当社独自のDX推進支援フレームワーク「CC-Dash」（https://xcc-dash.jp/）です。
AI利活用に向けたPoCでは、予測型AIの構築ではなく業務自動化に焦点を当てたため、比較的少ない工数で効果を実感することができました。AI利活用が思うように進まない企業も少なくない中で、実践的な利活用を実現するためには、マスタデータを含むデータ整備が最も重要で、最終的には『データ品質・粒度・定義を揃えることこそが成果をあげる前提条件』であるということを来場者に提示しました。
講演後のアンケートでは、参加者の約9割から高い評価があり、「BI・AI活用の前段階としてのデータ整備の重要性が理解できた」、「自社の取り組みに照らして考えるきっかけになった」など、今回紹介した内容への共感の声が多く寄せられました。
クロスキャットは今後も、BIやAIなどの導入支援だけにとどまらず、データ活用の定着までを見据えた伴走型支援を通じて、お客様のDX推進に貢献してまいります。
■CC-Dash（シー・シー・ダッシュ/CC-Digital activation service hub）について
「CC-Dash」（
https://xcc-dash.jp/ ）は、データ活用によってお客様のDX推進を支援する当社独自のフレームワークです。DXを推進する際の各フェーズ（１.知る ２.つくる ３.集める ４.整える ５.分析する ６.活かす）における様々な課題に対し、テンプレート化と各種コンサルティングサービスをお客様に提供しています。加えてアライアンス等によってソリューションサービスのラインナップを随時追加・拡充していくことで、お客様のDX推進状況に合わせた支援策をワンストップで提供してまいります。
※文中に記載された会社名、商品・製品名、サービス名は各社の登録商標または商標です。
■株式会社東急レクリエーション会社概要
代表者 ： 代表取締役社長 木村知郎
所在地 ： 東京都渋谷区桜丘町24-4
設立 ： 1946年6月
事業内容 ： １０９シネマズチェーンを展開する「シアター事業」と、マスターリースを中心としたビル営業、フィッ
トネスクラブを中心としたスポーツ施設やホテルの運営を行う「アーバンコミュニティ事業」など展開URL ：
https://www.tokyu-rec.co.jp
■株式会社クロスキャット 会社概要
銀行やクレジット、保険、官公庁など社会インフラ分野を支える独立系IT企業。システムインテグレーション事業およびBIビジネスを中心としたDX事業を展開し、年間1,200件のITプロジェクトを支援しています。
代表者 ： 代表取締役社長 山根光則
所在地 ： 東京都港区港南1-2-70 品川シーズンテラス 20階
設立 ： 1973年6月
事業内容 ： システム開発、BIビジネス、自社プロダクト開発・提供
上場市場 ： 東京証券取引所 プライム市場
URL ：
https://www.xcat.co.jp/
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
