事業共創カンパニーのRelic、サポーターズ「参加してよかったエンジニアサマーインターンシップランキング2026」にて23位にランクイン
Relic
エンジニアが事業家目線で「不確実性」に挑む。構想段階から参画し、技術で事業を加速させる圧倒的な成長環境が評価
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事業共創カンパニーである株式会社Relic（本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：北嶋 貴朗、代表取締役CTO：大庭 亮）は、株式会社サポーターズが発表した「参加してよかったエンジニアサマーインターンシップランキング2026」において、23位にランクインしたことをお知らせいたします。
本ランキングは、エンジニア職を志望する2027年卒の学生を対象に、魅力に感じる企業のサマーインターンを調査したものです。Relicは、エンジニアが単なる実装者にとどまらず、事業の構想段階から主体的に関わり、技術と事業の両面から価値を創出する独自の「BTC（Business × Technology × Creative）」組織を構築しています。経営面では2026年1月より共同代表制へ移行し、代表取締役CTOが就任したことで、技術を経営の中枢に据える体制を強化しています。こうした実践的な新規事業開発の環境と、次世代のイノベーターを目指す学生への高度な成長機会の提供が、学生から高く評価されました。
■「参加してよかったサマーインターンシップランキング2026」調査概要
- 調査主体：株式会社サポーターズ（
https://corp.supporterz.jp/）- 調査期間：2026年2月6日(金)～2月25日(水)- 調査対象：2027年卒業予定登録のサポーターズ登録学生を中心に調査- 回答人数：691名- 調査方法：webアンケート- 発表プレスリリース：
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000080.000045025.html
■ランクインの背景：エンジニアが「事業家」の視点を持つBTC組織の強み
Relicは、日本企業のイノベーション創出を支援する「事業共創カンパニー」として、大企業を中心に5,000社以上の新規事業開発に携わってきました。当社の最大の特徴は、Business・Technology・Creativeの三領域が密接に連携するBTC組織にあります。
特にエンジニア組織においては、技術力の研鑽はもちろんのこと、事業の目的や背景を深く理解し、「いかに事業を成功させるか」という事業家目線を持って開発に挑むことが求められます。エンジニアが構想段階から議論に加わり、技術的な可能性を起点に事業を加速させるプロセスは、Relicにおける共創の強みとなっています。
■Relicのエンジニア採用・インターンシップについて
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Relicでは、技術を武器に自ら事業を切り拓く「事業家エンジニア」を育成するため、以下をはじめとした実践的なプログラムを提供しています。
- AIツールを駆使し、1日で“自分のサービス”を形にする「Vibe Coding Camp」
生成AIやノーコード技術を戦略的に活用し、アイデアの着想からプロダクト実装までを1日で完結させる1Dayインターンを開催しています。「技術で何ができるか」だけでなく「技術を使って、誰のどんな課題を解決するか」という事業の本質にフォーカスし、自らのアイデアを社会に問うための圧倒的なスピード感を体感いただけます。
- 代表取締役CTO大庭と語る、少人数制座談会「技術とプロダクトの意思決定」
共同代表であるCTO大庭が登壇し、「事業成長フェーズごとに、技術とプロダクトの意思決定はどう変わるのか」をテーマにした少人数制の座談会を実施しています。数多くの新規事業を立ち上げてきた経験に基づき、技術選定の裏側や、成長に伴うアーキテクチャの進化、経営と技術のバランスなど、教科書には載っていない「事業創出のリアル」を直接対話を通じて学び、視座を高める機会となっています。
新卒・中途を問わず、技術を通じて社会課題を解決し、自らも事業家としての視点を持って新規事業開発に挑戦したいエンジニアを募集しています。詳細については、以下の採用サイトおよび関連記事をご覧ください。
新卒エンジニア職インターンシップ一覧：
https://herp.careers/v1/relic/requisition-groups/a622cdaf-f1e4-456f-8743-da25736eb2ae
採用資料：
https://www.docswell.com/s/relic-recruit/58NVM1-recruit-engineer
採用サイト
■新卒社員の活躍紹介
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2020年から新卒採用を開始したRelicでは、多くの新卒社員が活躍しています。Relicグループ内外での起業やCXO就任をはじめ、事業や拠点の立ち上げ責任者、執行役員や事業部長、マネージャーへの就任など、さまざまな挑戦を続けています。大志ある挑戦のストーリーを下記のインタビュー記事よりご覧ください。
・「地方創生の鍵は“挑戦が続く仕組み”──Relicが取り組む、新規事業支援と地域イノベーションの現在地」
https://relic.co.jp/recruit/interview/interview-38/
・「2年目社員が、広島拠点の拠点長に！挑戦をバックアップするRelicの社風が魅力」
https://relic.co.jp/new-graduate/interview/interview-detail-2/
・「事業責任から経営責任へ。23卒が切り拓くENjiNEの第二創業」
https://relic.co.jp/new-graduate/career-interview-detail-03/
・「新卒から取締役へ――“打席”を増やすSenQ AIの事業創出と、3人のリアル」
https://relic.co.jp/new-graduate/career-interview-detail-02/
■Relicの開発組織について
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Relicは、新規事業開発業界において国内シェアNo.1（※）を誇り、これまで大企業を中心に5,000社以上の新規事業開発に携わってきた実績を持つ「事業共創カンパニー」です。27社・350名以上が連なり売上高100億円を突破したRelicグループの中核として、全国18都道府県の拠点から、日本全国での新規事業開発支援・共創を実現しています。
組織の約半数を占め、100名を超える開発組織は、戦略立案からプロダクト開発、UI/UX設計、グロース支援に至るまで、事業フェーズ全体をシームレスに支援します。開発目線だけではなく事業家目線を持ち、特定領域に閉じない柔軟性と技術力を武器に、多様な企業との共創をリードし、挑戦の伴走者として新たな価値創出に貢献しています。
従業員・拠点数・グループ社数ともに拡大中のRelicグループでは、新卒および中途において現在ビジネス職・開発職ともに積極的に採用募集しています。詳しくはRelic採用サイトをご覧ください。
※2024年,「新規事業開発におけるブティックコンサルティング市場調査」,株式会社Relic・株式会社デジタルインファクト,
https://relic.co.jp/press-release/54696/
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https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/16318/477/16318-477-0f7a04896b5c95efacba81cc1ff188fa-1241x620.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]株式会社Relic
会社名：株式会社Relic
代表者：代表取締役CEO 北嶋 貴朗 / 代表取締役CTO 大庭 亮
本社所在地：東京都渋谷区恵比寿4-20-3 恵比寿ガーデンプレイスタワー19F
設立：2015年8月
事業内容：インキュベーションテック事業、事業プロデュース/新規事業開発支援事業、オープンイノベーション事業（スタートアップ投資、VCファンド運営、CVC設立・運用支援、共同事業/JV創出等）、イノベーター人材育成支援、地方創生・地域イノベーション事業、イノベーション・ワークプレイス事業
コーポレートサイト：
https://relic.co.jp
Relicは、日本企業の新規事業開発やイノベーション創出を支援する「事業共創カンパニー」として、世界でも類を見ない新規事業開発に特化したSaaS型プラットフォームを提供する「インキュベーションテック事業」、 総合的かつ一気通貫で新規事業やイノベーション創出を支援する「事業プロデュース/新規事業開発支援事業」、スタートアップ企業への投資や大企業との共同事業/JVなどを通じてイノベーションを共創する「オープンイノベーション事業」を統合的に展開しています。新規事業開発の支援や共創において国内シェアNo.1（※）を誇り、これまで日本を代表する大企業を中心に5,000社以上の新規事業開発に携わってきた実績も含め、唯一無⼆の価値と意義、そして業界トップの規模や成長を実現しているリーディングカンパニーです。27社・350名以上が連なり売上高100億円を突破したRelicグループの中核として、全国18都道府県の拠点から、日本全国での新規事業開発支援・共創を実現しています。
※2024年,「新規事業開発におけるブティックコンサルティング市場調査」,株式会社Relic・株式会社デジタルインファクト,
https://relic.co.jp/press-release/54696/
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
