国内（証券単体）最多！楽天証券、証券総合口座数1,400万口座突破のお知らせ
楽天証券
- 1,300万から約5カ月で100万口座増、楽天証券公式Xでキャンペーンを実施 -
楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2026年4月に、証券総合口座数が国内証券会社単体（開示情報ベース）で最多（※1）の1,400万口座超となったことをお知らせします。2025年11月に1,300万口座に到達してから、約5カ月で100万口座増となりました。また、1,400万口座達成を記念して、同年5月1日（金）より、楽天証券公式Xアカウントをフォローし、「#楽天証券」とメッセージを添えて引用リポストしたお客様の中から、抽選で14名様に14,000円分、140名様に1,400円分のデジタルギフト券を進呈するキャンペーンを実施予定です。
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楽天証券は、1999年に日本で初めてオンライン専業の証券会社としてサービスを開始して以来、“すべての人々のために”をモットーに、社員一同、「デジタル“資産づくり”プラットフォーマー」として、あらゆるお客様のお金に関する課題解決ができるサービスの提供に努めています。
楽天証券は、資産づくり・投資へのハードルを下げる取組みをこれまでも多数実施している中で、特に、2023年10月には、国内株式取引手数料を無料化し、コストを抑えた投資環境の提供を実現しました。また、業界で初めて（※2）100円以上1円単位で国内株式を金額で指定して取引できる「かぶピタッ(R)」をはじめ、投資未経験でもリスクを抑えて信用取引が始められる「らくらく信用(TM)」や、AI技術を活用した分析結果を日米株式投資に活かせるサービス、好利回りで運用できるMRF（マネー・リザーブ・ファンド）「楽天・マネーファンド」を提供するなど、あらゆる層のお客様が、投資・資産づくりができる商品・サービスを新たに展開してきました。
さらに、証券会社のセキュリティ対策にも注目が集まる中、いち早く、FIDO2技術を用いた「パスキー認証」を、全チャネル（ツール、アプリを含む）で提供開始するなど、お客様が安心して資産づくり・投資ができる環境を強固にするべく、日々尽力しています。
国内証券会社単体（開示情報ベース）で最多（※1）となる総合口座数1,400万口座を突破したのは、これから資産づくりを“はじめる”だけでなく、安心して“つづける”ことができる環境づくりに努めてきた取組みを、多くのお客様にご支持いただき、楽天証券をお選びいただいた結果と考えています。今回の1,400万口座達成を記念して、2026年5月1日（金）から同年5月14日（木）までの期間、楽天証券公式Xアカウントをフォローし、「#楽天証券」と、「叶えたい夢」などをメッセージに引用リポストしていただいたお客様の中から、抽選で14名様に14,000円分、140名様に1,400円分のデジタルギフト券を進呈するキャンペーンを実施予定です。詳細は、近日中に楽天証券の公式Xにて公表します。
https://mobile.x.com/rakutensec
楽天証券は今後も、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、これから資産形成を始める投資初心者の方からアクティブトレーダーの方まで、幅広いお客様のニーズにお応えできるサービス拡充に取り組み、お客様に「永く付き合いたい証券会社」として選んでいただけるよう努めてまいります。
※1：各社ウェブサイト上での開示情報により、楽天証券にて集計。SBI証券は単独口座数非開示のため2021年3月末時点の口座数、野村證券および大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数（2026年4月30日、楽天証券調べ）
※2：主要ネット証券（口座数上位5社： SBI証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券（五十音順））で比較（2026年4月30日、楽天証券調べ）
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
貸金業登録番号：東京都知事（1）32007号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人資産運用業協会
日本貸金業協会会員 第006365号
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
