A.T. カーニー、ServiceNow社とエージェンティックAIによるエンタープライズ変革の加速に向けたパートナーシップを締結
KEARNEY
戦略コンサルティングとAIプラットフォームの融合により、業務プロセスの抜本的再構築と実効性あるAI活用を推進
A.T. カーニー株式会社（東京都港区、日本代表：針ヶ谷 武文）は、グローバル本社（グローバル・ブランド名：KEARNEY）において、ビジネス変革のためのAIプラットフォームを提供するServiceNow社とパートナーシップを締結し、エージェンティックAIを活用したエンタープライズ規模の価値創出を支援することを発表しました。
本パートナーシップは、KEARNEYの戦略的知見およびプロセス再構築の専門性と、ServiceNow AIプラットフォームを組み合わせることで、クライアント企業のデジタルトランスフォーメーションの加速、業務効率の向上、そしてスピードとスケールを伴う具体的なビジネスインパクトの実現を支援するものです。
本パートナーシップにおいて、KEARNEYはServiceNow AIプラットフォーム上でクライアント企業の業務プロセス変革を支援し、営業、オペレーション、サービスの各領域にまたがる分断されたワークフローを統合します。両社の協働により、以下の3つの領域で価値を創出します。
- オペレーショナル・エクセレンス：例外処理の迅速化とサービス漏れの削減- ワークフロー最適化：プロセス速度の向上と部門横断的な透明性の強化- エンドツーエンドのインパクト：AIとワークフロー自動化によるリアルタイムのプロセスオーケストレーション
ServiceNow グループ・バイスプレジデント グローバルパートナーシップ＆チャネルズ Ravi Asrani氏のコメント：
「これはまさにエキサイティングな瞬間です。KEARNEYのAI領域における戦略的リーダーシップと、ServiceNowのAI・データ・ワークフロープラットフォームを組み合わせることで、戦略から実行までのトランスフォーメーションを提供し、インテリジェンス、データ連携、シームレスなワークフローを通じて、スケールの伴う成果の実現を加速します。」
本パートナーシップは、ビジネスプロセス・リエンジニアリング（BPR.ai）を通じたAI主導のトランスフォーメーションの実現に向けた両社のコミットメントを示すものです。KEARNEYの戦略コンサルティングの知見とServiceNow AIプラットフォームを融合し、実質的なビジネス成果を創出します。個別のAIツールの導入にとどまらず、エンドツーエンドのプロセスを再構想し、真にデジタルなワークフォースを実現することで、企業のオペレーションのあり方そのものを再定義します。
KEARNEY取締役 デジタル＆アナリティクス プラクティス会長 Ben T. Smith IVのコメント：
「私たちのクライアントは、AIが競争の前提を根本的に変える転換期に直面しています。KEARNEYの役割は、その変化を実践的で具体的かつスケーラブルな成果へと転換することです。主要プラットフォームとの深い協業や戦略的なベンチャー投資を通じて、私たちはリアルなインパクトの創出に注力しています。ServiceNow社との協働を通じて、クライアント企業がコンセプトやパイロットの段階を超え、測定可能なビジネス成果をもたらす形でAIを組み込んでいけるよう支援できることに、大きな期待を寄せています。」
日本オフィス シニアパートナー 滝 健太郎のコメント：
「生成AIの台頭により、企業は今、単なる効率化を超えた『オペレーティング・モデルの再定義』を迫られています。今回のServiceNowとの提携は、KEARNEYが培ってきた戦略的知見と、世界屈指のワークフロー・プラットフォームを融合させるものです。私たちは、AIを単なるツールとしてではなく、企業の意思決定と実行を繋ぐ心臓部として位置づけています。本提携を通じて、クライアントがテクノロジーの真価を引き出し、持続可能な成長と圧倒的なスピード感を持ったビジネス変革を実現できるよう、強力に支援してまいります。」
直近のクライアント案件では、本アプローチによりIT組織をエージェンティックAIファーストのオペレーションモデルへと変革しました。ITターゲット・オペレーティング・モデルの再設計、サプライヤーコストの削減、そしてパートナーとのイノベーション共同投資モデルの構築を推進し、年間運用コストの30%以上の削減と、ITサービス全体へのエージェンティックAIおよびデジタル従業員の展開加速を実現しました。
BPR.aiを通じて、KEARNEYはクライアント企業のエンタープライズ規模での変革を主導し、業務のスピード、透明性、そして価値創出をビジネス全体にわたって変革します。単なるタスクの自動化ではなく、企業経営そのものの変革を実現します。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
