若年層の約3人に1人が「取引先を調べる際」にBtoB企業情報を閲覧、SNSは“認知”ではなく“意思決定”の起点へ
株式会社Ｊストリーム
～若年層インサイトから読み解くBtoB企業SNS調査レポートを公開～
株式会社Ｊストリーム（東証グロース：4308 代表取締役社長：石松 俊雄、以下Ｊストリーム）は、若年層（20代の会社員・学生）におけるBtoB企業のSNS接触と企業理解形成の関係性を分析した調査レポートを公開しました。本調査は、日常的にSNSを利用し、インターネットでBtoB企業について調べた経験を持つ若年層のインサイトに着目し、企業情報への接触から興味・関心、行動に至るプロセスを明らかにしたものです。SNS時代におけるBtoB企業の企業理解形成・関係構築に向けたコミュニケーション戦略の指針を提示しています。
※本レポートにおける「BtoB企業」とは、主に法人向けに商品・サービスを提供する企業（メーカー、IT・SaaS、人材、コンサルティング、物流、金融、不動産、インフラ関連など）を指します。
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調査レポートのダウンロードはこちら
https://www.stream.co.jp/download/dl-73837/
若年層にとってSNSが日常的な「情報収集・意思決定のインフラ」として定着している一方、多くのBtoB企業の広報活動において、SNSはまだ十分に活用しきれていない未注力領域となっています。現場でも「フォローされない」「サイト流入につながらない」といった課題が聞かれます。こうした背景を踏まえ、本調査では単なるSNS利用実態ではなく、「なぜ興味を持ち、行動するのか」という若年層のインサイトに着目。BtoB企業が新たに取り組むべきSNSコミュニケーション戦略の指針を明らかにすることを目的に、調査を実施しました。
SNSは「採用」だけでなく、意思決定プロセス全体に関与
BtoB企業情報を見る場面として、「取引先を調べるとき」が32.1%で最多となりました。若年層におけるBtoB企業情報への接触は、採用検討だけでなく、取引先選定や比較検討、さらには投資判断に至るまで幅広い意思決定シーンで発生していることが分かりました。
Q.あなたがBtoB企業について情報を見たり調べたりするのは、どのようなときですか。
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SNSは「企業理解の入口」として機能
SNS接触後に企業サイトへアクセスする行動も一定数確認されており、SNSが単なる認知媒体ではなく、「企業理解への入口」として機能している実態も見えてきています。
Q. 広告接触後の行動
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「SNS→Webサイト→理解形成」の導線が定着
YouTube・X・Instagram・TikTokといった各媒体において、SNS閲覧後に検索・サイト訪問・比較検討へと進む傾向が確認されました。また、媒体や促したい次行動によって、効果的なコンテンツ（発信内容）が異なることも明らかになっています。このことから、企業側には「SNSを起点とした導線設計」、すなわちSNSとWebサイトを連動させたコミュニケーション設計が求められています。
Q. SNS接触後に行動を起こさせやすい内容
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本レポートではその他にも、「若年層が企業SNSに求める情報」「関心・共感を生むコンテンツ傾向」「SNS未活用による機会損失リスク」「媒体ごとの役割と活用戦略」など、BtoB企業における今後のSNSコミュニケーション戦略に関する示唆をまとめています。BtoB企業におけるSNSは、単なる情報発信の場ではなく、企業理解と関係形成を促進する重要なコミュニケーション基盤へと変化しています。
下記リンクより調査レポートを配布しております。
調査レポートのダウンロードはこちら
https://www.stream.co.jp/download/dl-72802/
- レポート名 ：「SNS時代におけるBtoB企業コミュニケーションの再定義 ― 若年層インサイトから読み解く企業理解形成戦略 ―」- 調査手法：インターネット調査- 調査機関：2026年3月～4月- 調査対象 ：全国20～29歳の男女（会社員および学生）計1,000名（男女各500名） ※直近1年以内にインターネットでBtoB企業について調べた経験を持つ、SNS週1日以上利用者- 内容：1. 若年層が企業SNSに求める情報2. SNSから行動につながる導線[認知きっかけ]、[認知後の行動]3. 関心・共感を生むコンテンツ傾向や媒体ごとの役割と特性4. SNS未活用による機会損失リスク5. BtoB企業に求められるSNSコミュニケーション戦略
Jストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。
自社で保有・運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、年間1,200社・10,000案件以上の企業活動における動画活用を支援しています。
社名（商号）： 株式会社Ｊストリーム （英語表記：J-Stream Inc.）
設立 ： 1997年5月
代表者 ： 代表取締役社長 石松 俊雄（いしまつ としお）
URL ：
https://www.stream.co.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
