電通総研、データ・インテリジェンス・プラットフォーム「Databricks」の短期導入を実現する「BricksBase（ブリックスベース）※1」を提供開始
株式会社電通総研
- AIによる設計支援と独自開発のテンプレートにより、データ活用基盤を最短2か月で構築 -
テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は、2026年6月4日（木）より、企業が保有する膨大なデータを有効活用するための基盤を短期間で構築するソリューション「BricksBase（ブリックスベース）」の提供を開始します。
本ソリューションは、電通総研が培ってきたシステム構築の知見を集約した独自のETL※2テンプレートと、仕様駆動開発（Spec Driven Development、以下SDD）※3およびAIエージェントを組み合わせたものです。属人化を排除し、品質を標準化することで、従来は数か月から数年を要していた高度なデータ分析環境を、最短2か月で構築します。
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「BricksBase」ロゴ
■背景
昨今、多くの企業がデータ活用に取り組んでいますが、その基盤構築においては「仕組みが複雑で膨大な時間がかかる」、「作業担当者のスキルに依存するため、品質が不均一になる」といった点が課題となっています。
これらを背景に、データの蓄積から加工、分析、AI活用までを単一の環境で実行できるデータ・インテリジェンス・プラットフォーム「Databricks」が注目されています。同プラットフォームは、柔軟なデータ処理が可能ですが、その性能を十分に引き出すには「欠損や重複のない、分析可能な状態に整えられたデータの準備」が不可欠です。しかし、これにはデータの分散処理や効率的な管理に関する高度な専門知識が求められます。
電通総研はこれらの課題を解決し、企業がデータに基づく意思決定に専念できる環境を提供するため、本ソリューションを開発しました。
■「BricksBase」の特長
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「BricksBase」概要図
1. 「Databricks」の標準機能を活用した基盤構築
データの抽出から分析、さらに高度なAI活用までを一つの環境で行える「Databricks」の特性を生かし、他製品を追加することなく標準機能のみで基盤を構築します。これにより複雑になりがちなシステム構成を簡素化し、運用コストの抑制と管理負荷の軽減を両立します。
2. 独自のETLテンプレートによる構築期間の短縮
電通総研が独自開発したETLの標準テンプレートを活用します。手動でプログラムを個別開発するのではなく、設定情報（メタデータ）に基づいて自動処理を行うテンプレートを用いることで、均一な品質を保ちながら、最短2か月での導入を可能にします。
3. SDDとAIエージェントを組み合わせた分析用データ作成の自動化
データ基盤構築において多大な時間を要する「分析用データの集計・加工」工程に、SDDとAIエージェントを組み込んだ独自のフレームワークを適用します。担当者が入力した仕様書をAIが解析して最適な加工プログラムを自動生成するほか、エラーの解決や検証もAIが自律的に実行するため、人為的ミスの防止と業務効率化を実現します。
電通総研は、今後DatabricksやAI技術の進化に合わせて「BricksBase」を継続的にアップデートします。本ソリューションの提供を通じて、企業のデータ活用基盤構築にかかる工数を削減し、実際のデータ活用からAIトランスフォーメーション、ビジネス成長まで伴走するパートナーとして貢献します。
※1 本ソリューションの名称は現時点での仮称です。
※2 Extract（抽出）、Transform（加工）、Load（書き出し）の略。様々なシステムからデータを取り出し、使いやすい形に整えて保存する一連の処理。
※3 あらかじめ定義した仕様（設計）を起点として、実装やテストを一貫して進める開発手法。
＜ご参考資料＞
・
「BricksBase」について
2026年2月4日
電通総研のCDP構築支援サービス「DendroBium（デンドロビウム）」をバルクオムが採用し、顧客データ基盤を構築
2025年11月27日
電通総研、効果的なデータ・AI活用を実現するデータレイクハウスネイティブCDP構築支援サービス「DendroBium（デンドロビウム）」の提供を開始
■電通総研について
https://www.dentsusoken.com
電通総研は、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。
テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。
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プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
