「【経営者・幹部限定】 若手の早期離職の原因は採用面接にあった」セミナーを7月15日にオンラインで開催
株式会社新経営サービス
～わが社に合う若手人材を 「見極める力」と「口説く力」とは～
経営革新や、補助金の活用、事業承継コンサルティングに強みがある、株式会社新経営サービス（本社：京都府京都市、代表取締役社長：森谷克也）は、オンラインセミナー「【経営者・幹部限定】 若手の早期離職の原因は採用面接にあった」を、2026年7月15日（水）オンラインにて開催いたします。
URL：
https://www.skg.co.jp/online/5559/
本セミナーは、中小企業の経営者、経営幹部、採用部門責任者を対象に、若手社員の早期離職を防ぐために、「自社に合う人材を見極める方法」と「ほしい人材を口説く方法」を解説します。
■ 開催背景
― わが社に合う若手人材を 「見極める力」と「口説く力」とは―
採用の売り手市場が続く昨今、「必要な人員数を確保すること」が優先され、採用基準がブレている企業も少なくありません。
その結果、入社後のミスマッチが発生しやすくなり、早期離職につながるケースも見受けられます。離職による企業への影響は大きく、採用コストや教育コストなどの既存コストに加え、離職に伴う業務調整コストや人員補充コストなどの追加コストも発生します。
こうした、人材が定着しない・早期離職が発生する問題を解決するためには、入社後のフォローだけでなく、採用の入口である「面接の質」を高めることが重要です。
そこで本セミナーでは、若手社員の早期離職を防ぐために、「自社に合う人材を見極める方法」と「ほしい人材を口説く方法」を解説します。
★セミナーご参加企業様限定★
後日、面接力診断を無料で実施いたします。
■ 登壇者
[画像:
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講師：田中花
田中 花（経営支援部 コンサルタント）大学では、地域に根差した企業活動について学び、製造・卸売・小売・飲食・農業協同組合へ事業に関するヒアリングを行う。
その中で、後継者問題等の業界課題や、企業と消費者の接点が少ない等の現状を知り、少しでも経営者の役に立てることをしたいと思い、新経営サービスに入社。
現在は採用・面接支援などをテーマに、中小企業の経営課題解決をサポート。「まず先に相談しよう」と思ってもらえる経営コンサルタントを目指し、日々活動している。
■ プログラム内容
１．「早期離職される会社」と「定着する会社」の違い
- 人材定着策は、入社後のフォローだけではない 「優秀な人材か」ではなく「自社に合う人材か」を見極める 志望動機は「聞く」のではなく「面接でつくる」
２．早期離職を防ぐための見極め方
- よくある見極めの失敗事例- 経営者だからこそ作れる合否基準のつくり方
３．ほしい人材の口説き方
- 会社がアピールしたいこと＝求職者にとっての魅力とは限らない- 若手人材は面接で何を見ているのか- １回目と２回目の面接は、役割が違う- 経営者だからできる若手の口説き方
４．まとめ
■ セミナー開催概要
[表1:
https://prtimes.jp/data/corp/65378/table/79_1_4b2fa2e66bb3a389674b1b09fa30e314.jpg?v=202606171015 ]
【オンライン（Zoom）開催】
[表2:
https://prtimes.jp/data/corp/65378/table/79_2_c0c8031e86d3721a2c36dfebf2e81ab5.jpg?v=202606171015 ]
■ 過去のセミナー開催実績
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2026年05月26日(火) 【大阪】中小企業経営者のための、学生から選ばれる会社のつくり方-
2026年06月18日(木) 【オンライン】2026年版 ホールディングス化後に待ち受ける試練～銀行の提案を鵜吞みにすると危険！？～
■ 関連情報
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株式会社新経営サービス コーポレートサイト-
過去のセミナー実績-
事業計画書作成支援-
事業承継コンサルティング
■ 株式会社新経営サービスについて
株式会社新経営サービスは、1957年に税理士事務所として創業し、1978年には経営支援部門を独立させ、株式会社として設立しました。現在では、一部上場企業からスタートアップ企業まで、2,000社を超えるお客様にご信頼をいただき、企業の持続的な成長と発展を支援する経営の専門家集団として活動しています。
成長戦略の策定と推進、人事制度改革、人材育成、企業文化の浸透など、幅広い経営課題に対応し、実践的なソリューションを提供しています。
また、商工会議所、金融機関、経営者協会、産業支援機関など、多様な団体に専門コンサルタントを講師として派遣し、知見の共有にも力を注いでいます。これまでに当社コンサルタントによる出版書籍は30冊を超え、経営ノウハウの情報発信にも積極的に取り組んでいます。
[表3:
https://prtimes.jp/data/corp/65378/table/79_3_1ce47968708d3c519772409a2930a7cb.jpg?v=202606171015 ]
◆ 人事戦略研究所 （
https://jinji.jp/）
人事戦略研究所は、上場企業から中小企業まで、これまでに累計1,000社を超える企業の人事制度改革を支援してきました。
業種や規模を問わず、人事評価制度・賃金制度の構築をはじめ、制度の定着支援や人事戦略コンサルティングなど、企業の実情に沿ったサービスを全国で提供しています。
私たちは、制度設計にとどまらず「現場で機能する運用」までを視野に入れ、経営の意図を人事の仕組みに落とし込みながら、社員の成長を組織成果へと結びつけることを重視しています。
経営者・人事責任者と伴走し、課題の整理から設計、導入、定着までを一貫して支援することで、企業の組織力強化と人材育成の実行力向上に貢献しています。
◆ 人材開発部 （
https://skg-od.jp/）
人材開発部は、中堅・中小企業を対象に、理論や知識の習得にとどまらず、現場の実践に根ざした人材・組織開発、研修、コンサルティングを展開しています。
基幹講座である「経営者大学」は、1987年の開講以来、経営者・後継者・経営幹部を中心に、1,400名を超える企業リーダーを育成してきました。また、「実践管理者養成講座」は1991年のスタート以来、500名以上の管理者の成長を支援しています。さらに、管理者パフォーマンス向上プログラム、組織変革プログラム、360度リーダーシップ研修、組織マインド変革プログラム、評価者研修、OJT教育推進プログラムなど、多彩な人材育成メニューを通じて、組織の成長をサポートしています。
◆ 経営支援部 （
https://chusho-keiei.jp/）
経営支援部は、中堅・中小企業の経営改善を専門とするプロフェッショナル集団です。
これまでに700社を超える企業の経営計画策定を支援しており、そこで培った実績とノウハウを活かして、事業承継後の経営基盤強化やさらなる成長をサポートしています。
経営革新や補助金の活用など、企業成長に向けたあらゆる取り組みを、計画策定から実行まで一貫して支援。総合的なアプローチと時流を踏まえたノウハウで、実効性の高い成果を生み出します。
また、顧客企業の顧問税理士との連携はもちろん、事業承継をはじめとする経営課題にも、グループ内の税理士・社労士や提携弁護士などの専門家とチームを組み、総合的な解決を図っています。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
