電通総研、「電通総研 統合レポート2026」と「Human Capital Report 2026」を発行
株式会社電通総研
テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は、2026年6月30日（火）、「
電通総研 統合レポート2026」および「
Human Capital Report 2026」を発行し、コーポレートサイトにて公開したことをお知らせします。
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https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/43138/464/43138-464-1d13575d8d875560f9c353a75a1cffeb-1200x337.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
（16：9サイズ、横型、カラー、56ページ、日本語、PDF） （16：9サイズ、横型、カラー、41ページ、日本語、PDF）
「電通総研 統合レポート2026」は、財務情報とガバナンスを中心とした非財務情報を関連付け、電通総研グループが推進する中長期的な企業価値向上のための取り組みについて、ステークホルダーの皆さまにご理解を深めていただくことを目的として、企画・制作しています。昨年の統合レポートに寄せられたフィードバックを分析・反映し、当社グループにおける価値創造プロセスと成長戦略について分かりやすく紹介するとともに、経営陣のインタビューをさらに充実させています。
「Human Capital Report 2026」では、電通総研にとって「人」が最も大切な経営資本であるという基本方針の下、経営戦略と人材戦略の連動、ならびに定量データと定性情報を組み合わせた人的資本の分析について詳細にまとめています。また、人的資本に関する取り組みや各種データは、人的資本に関する情報開示の国際的なガイドラインである「ISO 30414」に準拠しています。
■ 「電通総研 統合レポート2026」の主なポイント
1. コンパクトで読みやすい構成へ変更
- ページ数を圧縮し、より読みやすくなるよう要点を凝縮しました。また、人的資本に関する詳細情報は「Human Capital Report 2026」へ集約しました。
2. 価値創造プロセス図を刷新
- 「シンクタンク」「コンサルティング」「システムインテグレーション」という3機能の連携による価値創造の流れを時間軸に沿って再整理しました。
3. 経営陣のインタビューを充実
- 代表取締役社長 岩本 浩久インタビュー 「『ふみだせ。はみだせ。』で、次の50年を切り拓く」
- 取締役 事業統括 妹尾 真インタビュー 「スピード感あふれる提案力を新たな勝ち筋に」
- 社外取締役鼎談 「執行に問い続けることが、私たちの役割」
■ 「Human Capital Report 2026」の主なポイント
1. 人的資本と中長期的な企業価値創造の明確化
- 中期経営計画における重点施策の一つ「人的資本強化」について、経営戦略と人材戦略の連動を解説
- 人的資本施策ごとにKPI・進捗を開示し、人的資本投資が経営成果に与えるインパクトを可視化
2. 人的資本に関する情報開示の国際的なガイドライン「ISO 30414」に準拠
- 「ISO 30414」が定める開示領域を網羅
- 人的資本に関する様々なデータを3年分掲載し、機関投資家やESG評価機関による比較分析に対応
3. 定量データと定性情報の融合
- 12カテゴリ・100超の定量データを開示
- 現状分析・課題・今後の方針を記載
- 定量データの背景にある経営層の意思と文脈をストーリーとして伝える構成
■ 公開URLについて
・「電通総研 統合レポート2026」
https://xml.irpocket.com/C4812/2026/ir2026_FullReport.pdf
※英語版は2026年9月頃の公開を予定しています。
・「Human Capital Report 2026」
https://www.dentsusoken.com/sites/dentsusoken_default/files/2026-06/HumanCapitalReport2026.pdf
※英語版は2026年9月頃の公開を予定しています。
■電通総研について
https://www.dentsusoken.com
電通総研は、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。
テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。
＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
