【全国どこからでも『きずなメール だれでも版』の利用登録が可能に】現代の子育て環境に合わせて「マタニティ期原稿」も全面リニューアル
特定非営利活動法人きずなメール・プロジェクト
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「きずなメール」コンテンツ（原稿）による孤育て予防を展開しているNPO法人きずなメール・プロジェクト（東京都豊島区、以下「団体」）は、全国どこからでも、また海外にお住まいの方でも「きずなメール」の利用登録ができる『きずなメール だれでも版（以下、登録案内LP）』を6月12日にリリースいたしました。
これにより、お住まいの地域に
自治体版きずなメールが導入されていない場合でも、手軽にセーフティネットへアクセスすることが可能になります。
あわせて、先月より順次適用を開始している、多様な育児環境に寄り添う
「新・マタニティ期原稿」を『だれでも版』にも適用いたしました。今回は、原稿を監修した医師・専門家2名によるコメントを公開いたします。
団体ではこれまで、全国34拠点の自治体・医療機関を通じて、地域に特化した情報を含むきずなメールを展開してきました。しかし、まだ導入されていない地域も多く存在します。
そこで団体では、公益性の観点から、全国どこからでも簡単に登録できる新たな導線（登録案内LP）を構築いたしました。 同時に、現代の多様なライフスタイルや育児環境に合わせ、基本となる「マタニティ期原稿」を刷新。母親だけでなく、父親、そして家族全員が自分事として受け入れられ、ともに子どもの育ちを支え合える内容へとアップデートしました。
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1. スマホで簡単操作、隙間時間にすぐ登録
スマホ仕様に最適化された画面により、初めて訪れた方でもスムーズに利用登録が可能です。
移動中や育児・仕事のちょっとした隙間時間でもストレスなく操作できます。
2. 地域選択からシームレスに遷移、「バトン」としての役割も
お住まいの地域をプルダウンで選択するだけで、導入自治体の登録ウェブサイトへ容易に遷移できます。未導入地域の場合は、妊娠期から1歳までを対象とした基本原稿を配信する『きずなメール だれでも版』へご案内。これにより、導入地域から未導入地域への転居時にも、切れ目のないサポートを維持する「自治体間のバトン」としての効果も期待されます。
3. 「無料」「広告なし」でだれもが安心してアクセス
利用者が安心して正しい知識や情報へアクセスできるよう、画面上には「無料」「広告なし」を明記。子育てに関わるすべての方へ、フラットな情報環境を提供します。
基本原稿の刷新にあたり、本事業を支える2名の医師・専門家より、変更のポイントや現代の子育て世帯へ向けたメッセージをいただいています。
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医師 村上 寛 医師（信州大学医学部 周産期のこころの医学講座）
妊娠してから出産・育児までは、まるでエスカレーターの様に様々なことが進んでいきます。しかし妊婦さんの中にはその流れについていけず苦しい思いをする方もいらっしゃいます。また父親に関しては育休取得が推進されていますが、取得するしないはそれぞれの夫婦で決めるべきことであって強制されるべきものではありません。夫婦カップルのメンタルヘルスはとても大切なもので、守られるべきものです。周産期メンタルヘルスを大切にしたきずなメールの原稿リニューアルをサポート致します。
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管理栄養士 馬場 真佐美 氏（神奈川・神奈川県立精神医療センター 栄養管理科長）
家族のありかた、ライフスタイル、食習慣は、時代とともに変化をしてきています。しかしながら、妊娠期の適切な栄養補給が母子の健康維持に大切であることは、変わりません。「きずなメール」では、読み手の存在を意識しながら、責任を持って正しい情報をお届けするために定期的に再監修をしております。「だれでも版」の普及が、多くの方々の新しい命との出会いまでの貴重な期間を健やかに過ごすことの一助になれると嬉しく思います。
インターネット環境があれば、いつでもどこからでも以下の手順でご登録いただけます。
ステップ１：登録案内LPへアクセス
https://www.kizunamail.com/public/
ステップ2：お住まいの地域を選択
プルダウンメニューからお住まいの都道府県・自治体を選択します。
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ステップ3：各登録サイトまたは「だれでも版」へ
自治体版、または「だれでも版」の案内画面に従って登録を完了すると、メッセージが届くようになります。
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■NPO 法人 きずなメール・プロジェクトについて
NPO法人きずなメール・プロジェクトは、2010年11月3 日（「いいお産の日」）に設立されました。「孤育て予防」をミッションに、テキストメッセージ「きずなメール」を活用した事業を、34拠点の自治体・医療機関に提供しています。「伝える内容と伝え方」を工夫することで、子育て世帯の不安をやわらげ、親と子のきずなや夫婦間のきずな、地域とのつながりを強めて、妊娠・子育てに関わる社会課題の解消を目指しています。「マタニティきずなメール」「子育てきずなメール」は、これまで累計 40 万超え、現在も6万6289人*の方とつながり続けています。（*2026年6月30日時点）
特定非営利活動法人きずなメール・プロジェクト
担当： 井上・安藤
電話： 03-6709-6893
メール： inquiry@kizuna-mail.jp
住所： 〒171-0033 東京都豊島区高田3-6-10-609
団体ウェブサイト：
https://www.kizunamail.com/ プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
