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鳥取市グローバル人材育成事業にて、ジョイズのAI英会話アプリ「TerraTalk」を導入

ジョイズ株式会社

鳥取市グローバル人材育成事業にて、ジョイズのAI英会

~オーストラリア研修に臨む中学生20名の実践力を強化、新しい公教育支援モデル~


AI英会話アプリ「TerraTalk(テラトーク)」を開発・提供するジョイズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:柿原 祥之、以下「ジョイズ」)は、鳥取市教育委員会(以下、鳥取市)の「鳥取市グローバル人材育成事業」の一環として、オーストラリア研修に参加する中学生20名に対して、2026年6月14日より帰国後の8月末まで、AI英会話アプリ「TerraTalk」のライセンスを提供し、事前・事後学習を支援することをお知らせいたします。

本取組は、生徒が派遣研修前に抱きがちな英語によるコミュニケーションへの心理的ハードルや不安の軽減を図るとともに、現地での学習効果や異文化交流の体験価値を高めることを目的としています。
「鳥取市グローバル人材育成事業」について
「鳥取市グローバル人材育成事業」は、鳥取市教育委員会が市内の中学生を対象に実施している海外派遣研修事業です。本事業では、現地生徒との交流やホームステイなどの異文化体験を通じて国際感覚を養い、積極性やコミュニケーション能力を備えた人材の育成を目指しています。

本事業は平成28年度にシンガポールへの派遣を開始し、令和元年度からはオーストラリア・ケアンズでの研修を実施しています。新型コロナウイルス感染症の影響により一時休止していましたが、令和6年度に再開されました。派遣期間は夏休み期間中の5日間で、生徒たちは現地で多様な文化に触れながら貴重な体験を積んでいます。参加した生徒からは、「文化の違いを理解し、互いに尊重し合うことの重要性」や「失敗を恐れず、積極的にコミュニケーションを図ることの大切さ」を学んだとの声が寄せられています。
取り組みの具体的内容と「TerraTalk」の活用
本事業では、参加する中学生20名に対して、以下のプログラムを通じて派遣準備および振り返りを支援します。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/17644/29/17644-29-d5f6b5a1b19c8fc2803cc429f651c398-3900x2928.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


リアルなシチュエーションに応じたAIレッスン
「オーストラリアのホームステイ先での自己紹介」「現地校の授業での発言」「街中での買い物」など、派遣中に必ず遭遇するシーンを再現したレッスンを「TerraTalk」上で提供します。生徒はAIとのリアルな対話を通じ、実践的な英語コミュニケーション力を高めます。
AIによる即時フィードバックと自主学習の習慣化
発音や表現の適切さをAIが即座に診断・スコア化します。生徒は自身の弱点をその場で把握し、納得いくまで繰り返し発話練習に取り組むことができます。
動画提出を活用したインタラクティブな指導
生徒がスピーチや発表の様子を録画して提出することで、指導者が任意のタイミングで遠隔から個別のフィードバックを行える仕組みを構築。テクノロジーと人によるハイブリッドな指導を実現します。
学習進捗の可視化によるきめ細やかなサポート
教員や指導者は、管理画面を通じて生徒一人ひとりの学習履歴(発話量、進捗状況など)をリアルタイムに把握できます。これにより、モチベーションの維持や、個々の進捗に応じたきめ細やかなサポートが可能となります。

関係者からのコメント

鳥取市教育委員会

鳥取市教育委員会では、次代を担う生徒たちが、異なる文化や価値観に触れ、国際的な視野を広げることを目的として、「鳥取市グローバル人材育成事業」を実施しています。
今回、オーストラリアでの海外派遣研修に参加する生徒が、出発前から実践的な英語コミュニケーションに触れられる環境として、AI英会話アプリ「TerraTalk」を導入します。
生徒たちには、英語で伝えることへの不安を少しでも自信に変え、失敗を恐れず現地での交流に積極的に挑戦してほしいと願っています。

ジョイズ株式会社 代表取締役 柿原 祥之

TerraTalkは今年、公開から10年を迎えました。これまで、GIGAスクール構想の社会実装をはじめとして、教育現場におけるITインフラやAI技術の発展と共に歩んで参りました。この節目の年に、鳥取市教育委員会様の取り組みを支援できることを嬉しく思います。オーストラリアの5日間が、生徒たちにとって、異文化をただ見聞きするだけではなく、等身大の自分を表現して帰ってこれるものになることを願いながら、社員一同、全力で支援にあたってまいります。

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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