アサヒテクノリサーチ、加熱脱着法による作業環境測定の新手法を発表
株式会社アサヒテクノリサーチ
～日本作業環境測定協会中国支部にて、TD-GC-MS/FIDの検証結果を報告～
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【2026年7月17日】
「常に新しい技術・知識を求め、真心を持ってお客様に接し、決して立ち止まらずに進み続ける。」を企業理念に、環境調査や品質保証における分析・実験のエキスパート集団である株式会社アサヒテクノリサーチ（代表取締役社長：伴丈 修、本社：広島県大竹市）は、2026年6月26日(金)、岡山市内で開催された公益社団法人日本作業環境測定協会中国支部の研究発表会において、加熱脱着法（TD-GC-MS/FID）を用いた作業環境測定手法に関する検証結果を発表しました。
近年の労働安全衛生法改正により、事業者には自律的管理の対象となる化学物質を含む、多様な物質についてリスクアセスメントを実施することが求められています。当社では、対象物質の増加に伴い高まる分析ニーズに対応するため、加熱脱着法を用いた分析手法の検証を進めており、その成果を今回の研究発表会で報告しました。
■登壇の背景
労働安全衛生法改正以降、事業者からは「自社で使用している化学物質をどのような方法で測定すればよいかわからない」「対応可能な分析機関が見つからない」といった相談が増加しています。
当社への問い合わせも増加傾向にあり、特に同業の作業環境測定機関や分析機関からの相談に加え、化学メーカーや製造業の事業者から分析手法や対象物質への対応に関する技術的な相談が多く寄せられています。従来は定期的な作業環境測定の依頼が中心でしたが、現在では分析方法の選定や対象物質への対応可否など、法改正を踏まえた技術的な相談が増えていることが特徴です。
■加熱脱着法（TD-GC-MS/FID）の特徴
加熱脱着法（TD-GC-MS/FID）は、専用の吸着捕集管に捕集した試料をそのまま分析装置へ導入できる分析手法です。従来の溶媒抽出法で必要となる抽出・濃縮などの前処理工程を省略できるため、分析工程の効率化に加え、溶媒由来による分析ピークからの影響を低減し、より高感度な分析が可能となります。
案件によって納期は異なりますが、前処理工程の簡略化により、従来法と比べてより迅速な分析対応が期待できます。
また、Tenax管を用いた捕集は試料の保存安定性に優れているため、輸送時の成分減衰が課題となっている遠方からの試料にも対応しやすくなります。これにより、自社で分析体制を十分に整えていない同業の作業環境測定機関などからの分析依頼にも対応できる範囲が広がると考えています。
■今後の取り組みの特徴
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加熱脱着装置を保有する分析機関は他にもあるが、当社は装置の導入にとどまらず、実際の作業環境測定への適用を前提として、回収率・保存性・再捕集性といった基礎データを詳細に検証している点を特徴としています。さらに、有害大気汚染物質やVOC分析で長年培ってきた分析技術・ノウハウを活用し、分析精度の向上と適用範囲の拡大に取り組んでいます。
今回の研究発表会では、加熱脱着法の適用可能な物質や今後の展開について多くの質問が寄せられ、参加者の関心の高さがうかがえました。
■アサヒテクノリサーチ 計測1課 主任 齋藤 直也のコメント
「法改正により多様化する作業環境測定のニーズに対し、加熱脱着法を活用することで、より効率的かつ高精度な分析サービスを提供できる可能性があると考えています。分析機関として新しい技術を導入するだけでなく、その妥当性を十分に検証し、信頼性を確認したうえでお客様へ提供することを大切にしていきたいと考えています。」
■今後の展望
当社では、加熱脱着法（TD-GC-MS/FID）の適用対象物質をさらに拡大するため、現在も分析条件の最適化や捕集材の評価を継続しています。特にIPA、酢酸エチル、アセトンなどの含酸素化合物については、新たな捕集材を用いた検証を進め、より幅広い化学物質への対応を目指しています。
今後は、VOC分析や有害大気汚染物質分析で長年培ってきた分析技術と知見を融合させることで、作業環境測定分野における分析精度の向上と迅速な測定体制の構築を推進してまいります。
また、法改正に伴い増加する化学物質管理やリスクアセスメントに関する課題に対し、単なる分析受託にとどまらず、最適な分析手法の提案や技術的なサポートを通じて、お客様の安全で適切な化学物質管理に貢献してまいります。
アサヒテクノリサーチについて
代表者：代表取締役社長 伴丈 修
設立：1989年5月
所在地：広島県大竹市晴海2丁目10-54
企業URL：
https://agi-atr.com/
事業内容：環境測定・分析（水質、土壌、廃棄物、アスベスト）、医薬品製造用水の品質試験、品質調査（RoHS・ELV、材料分析）、技術開発
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
