AIで心疾患のリスクを可視化する「超聴診器」を開発するAMI株式会社、一般社団法人自治体DX推進協議会（GDX）に入会。自治体向け「地域の心臓検診に関するアンケート調査」を実施
一般社団法人自治体DX推進協議会
～ あわせて、自治体向け「地域の心臓検診に関するアンケート調査」を実施。ご回答へのご協力をお願いします ～
一般社団法人自治体DX推進協議会（以下「GDX」）は、AIで心疾患のリスクを可視化する「超聴診器」を開発・提供するAMI株式会社（本社：鹿児島県鹿児島市、代表取締役CEO：小川晋平、以下「AMI」）がGDXの賛助会員として入会したことをお知らせいたします。あわせて、AMIが実施する自治体向けアンケート調査について、全国の自治体の皆様の回答をお願いします
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『超聴診器』は心音と心電を同時に取得し、波形やスペクトログラムとして可視化。デバイスを胸に当てるだけで測定できる
■AMI株式会社の入会について
AMIは、AI医療機器の研究開発と遠隔医療の社会実装に取り組む、医療分野の研究開発型スタートアップです。このたびGDXの賛助会員として入会いただきました。
今後はGDXの全国自治体ネットワークを通じて、地域における心疾患の早期発見に向けた取り組みを共同で進めてまいります。
AMI株式会社
https://ami.inc/
■Webメディア「まちの掲示板」にてインタビュー記事を公開
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AMI株式会社 代表取締役CEO・小川 晋平 氏（医師）
GDXが運営する自治体向けWebメディア「まちの掲示板」にて、AMI代表取締役CEO・小川晋平氏へのインタビュー記事を公開しました。「超聴診器」の開発に込めた想いや、地域医療・検診の現場でどのように活用できるのかを詳しくご紹介しています。後述のアンケート調査とあわせて、ぜひご覧ください。
▼記事URL
200年変わらなかった聴診をAIにより進化、「未来の心音」を守る
─「超聴診器」が拓く、心臓スクリーニングの新しいかたち
■AMI株式会社／「超聴診器」について
「超聴診器」は、ハードウェアである心音図検査装置、クラウド上の解析サービス「クラウド超診(R)」、そして自社開発のAIアルゴリズムを組み合わせた医療ソリューションです。胸の表面にデバイスを当てるだけで、わずか8秒間の心音・心電データを取得し、独自のアルゴリズムで心疾患のリスクを可視化します。
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AMIが掲げるVision・Mission・Purpose。手のひらに収まるデバイスで「いつでも、どこでも、だれでも」を目指す
これまで血液検査や心臓超音波検査などが必要だった心不全マーカー「BNP」の推定や、大動脈弁狭窄症のリスク推定について、医師の診断を補助する医療機器として薬事承認を取得。約30秒で検査が完了するため、検査室や検診の場でも活用しやすく、これまで診察室で医師が担ってきた聴診を診察室の外へ広げる「タスクシフト」を可能にします。
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検診などの現場で取得した心音・心電データをクラウドへ送ると、AMI独自のアルゴリズムが解析し、レポートが返却される（クラウド超診(R)）
■【ご協力のお願い】自治体向け「地域における心臓検診（心疾患スクリーニング）」に関するアンケート調査を実施します
このたびAMIは、全国の自治体のご担当者を対象に、「地域における心臓検診（心疾患スクリーニング）」に関するアンケート調査を実施します。
超聴診器を活用した心臓検診は、研究として行われた地域健診などで活用が進む一方、自治体での導入はこれから広がっていく段階にあります。そこでAMIでは、各地域における検診の現状や課題、心音図検査の活用に対する関心・ニーズを把握し、自治体の皆様とともに地域に合った活用のかたちを検討するため、本調査を実施することといたしました。
なお、超聴診器の詳細や地域健診での活用事例は、前述の「まちの掲示板」記事でもご紹介しています。あわせてご覧いただいたうえでご回答いただけますと幸いです。
▼「まちの掲示板」記事URL
200年変わらなかった聴診をAIにより進化、「未来の心音」を守る
─「超聴診器」が拓く、心臓スクリーニングの新しいかたち
ご回答いただいた内容は、今後の自治体向けサービスの設計や、地域の心臓検診の仕組みづくりに活用させていただきます。ご多忙のところ誠に恐れ入りますが、ぜひご協力を賜りますようお願い申し上げます。
調査名：「地域における心臓検診（心疾患スクリーニング）」に関するアンケート調査
実施主体：AMI株式会社
対象：全国の自治体（健診・健康増進・地域医療などのご担当者）
回答方法：WEBフォーム（下記URLよりご回答ください）
所要時間：約3分
回答期限：2026年8月31日（月）
回答URL：
https://gdx.short.gy/r4xukD
GDXは、今後もAMIをはじめとする会員企業との連携を強化し、自治体のDX推進と地域社会の持続可能な発展を支援してまいります。
【本件に関するお問い合わせ先】
一般社団法人自治体DX推進協議会（GDX事務局）
TEL：03-6683-0106 Email：info@gdx.or.jp
[動画:
https://www.youtube.com/watch?v=sVQL_Cu1t80 ]
一般社団法人自治体DX推進協議会(GDX)は、自治体のデジタルトランスフォーメーションを推進し、地域社会の持続可能な発展を目指す団体です。各自治体と協働しながら、デジタル技術を活用した地域課題の解決やイノベーション創出を支援しています。
地方自治体と事業者の架け橋となり、デジタルトランスフォーメーションを通じて地方創生を加速するパートナーシップの場を提供します。お気軽にお問合せください。
【問い合わせ先】
一般社団法人自治体DX推進協議会（GDX）
東京都港区北青山1-3-1アールキューブ青山3F
03-6683-0106 ／ info@gdx.or.jp
https://www.gdx.or.jpプレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
