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南青山アドバイザリーグループ、社員同士の「ありがとう」から理念浸透度を可視化

南青山アドバイザリーグループ株式会社

南青山アドバイザリーグループ、社員同士の「ありがと

AI Talent Mappingに「理念浸透分析」機能を追加。称賛データを組織づくりや人材育成に活用


[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/33965/107/33965-107-d1af7b7f0fe8f5d1495802b523acd7f5-1672x941.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


南青山アドバイザリーグループ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:仙石 実)は、ポイント型報酬制度「エンゲージメントストック」のAI分析機能「AI Talent Mapping」に、新たに「理念浸透分析」機能を追加したことをお知らせします。

本機能では、社員同士で贈り合うサンクスポイントのカテゴリ別付与状況を分析し、企業理念や行動指針が、日々の業務の中でどのような行動として実践されているかを可視化します。
あわせて、個人ごとの行動特性を分析する機能も強化し、理念浸透の確認にとどまらず、人材育成、1on1、評価面談、組織開発などへのデータ活用を支援します。

■ 開発の背景

企業理念や行動指針を策定しても、それが社員の日々の行動にどの程度結びついているかを継続的に把握することは簡単ではありません。

社内研修やアンケートによって理解度を確認することはできますが、実際の業務の中で、どのような行動が実践され、周囲から評価されているかまでは見えにくいという課題があります。
エンゲージメントストックのサンクスポイントには、社員が同僚のどのような行動に感謝し、評価したのかが、日々のデータとして蓄積されます。

今回追加した「理念浸透分析」機能では、このサンクスポイントのデータを企業理念や行動指針と結びつけて分析することで、理念の実践状況を全社・部門単位で確認できるようにしました。
サンクスポイントを単なる「ありがとう」の仕組みで終わらせず、組織づくりや人材育成に活用できるデータへとつなげることを目指しています。

■ 新機能「理念浸透分析」の特徴

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1.企業理念・行動指針の実践状況を可視化
企業理念やバリューに紐づけて設定したサンクスポイントのカテゴリについて、付与数や構成割合をグラフで表示します。
どの行動指針が日々の業務で多く実践されているか、反対に、実践や称賛の機会が少ない項目は何かを確認できます。
定期的に分析することで、理念浸透施策を実施した前後の変化を確認する際にも活用できます。

2.全社・部門別の傾向を分析
組織全体の傾向だけでなく、部門やチームごとのサンクスポイントの付与状況を分析できます。
同じ企業理念を掲げていても、部門によって実践されやすい行動や、称賛される行動には違いがあります。
こうした違いを把握することで、部門ごとの課題に合わせた研修、マネジメント、社内コミュニケーション施策の検討につなげられます。

3.理念に基づく表彰・評価に活用
付与されたサンクスポイントのカテゴリや実績を確認することで、企業理念や行動指針を体現した社員の発見に活用できます。
売上や業績などの成果だけでは見えにくかった、周囲への協力、主体的な行動、業務改善、挑戦といった日々の貢献を、表彰や面談の参考情報として確認できます。

■ 個人向けAI Talent Mappingも強化

[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/33965/107/33965-107-93ce410c9e83a2bab44ac15b591872e0-1672x941.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


今回の機能追加にあわせて、個人ごとの行動特性を可視化する「個人向けAI Talent Mapping」の分析内容も強化しました。

サンクスポイントのカテゴリやレコグニションデータをもとに、「協調性」「実行力」「自律性」「変革力」「専門性」などの観点から、社員一人ひとりの行動傾向をチャートで表示します。
さらに、AIが蓄積されたデータを分析し、その人の強みや特徴をコメントとして表示します。

本人や上司が日頃認識している強みだけでなく、周囲からの称賛を通じて表れている特徴を確認することで、1on1、人材育成、評価面談、配置の検討などに活用できます。
※表示する分析項目やカテゴリは、企業ごとの制度設計に応じて設定されます。

■ 主な活用イメージ

・企業理念や行動指針の浸透状況を定期的に確認
・理念やバリューに基づく社員表彰
・部門ごとの組織風土や行動傾向の分析
・ハイパフォーマーに共通する行動の把握
・1on1や評価面談における対話材料としての活用
・社員一人ひとりの強みを踏まえた人材育成
・社内施策の実施前後における行動変化の確認

■ 代表取締役・仙石 実のコメント

「企業理念は、掲げるだけでは現場に浸透しません。社員が日々どのような行動を実践し、その行動が周囲からどのように認められているかを確認することが重要だと考えています。

今回の機能追加により、社員同士の『ありがとう』として蓄積されたサンクスポイントを、理念浸透や人材育成に活用できるようになりました。

成果だけでなく、企業が大切にする行動や、日々の見えにくい貢献にも目を向けることで、社員一人ひとりの強みを生かせる組織づくりを支援してまいります」

■ 「AI Talent Mapping」について

[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/33965/107/33965-107-b799ad5e230426526733f1e88bac38e5-1299x770.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/33965/107/33965-107-8cb9dac521a708733b80c577e6c8845b-742x593.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「AI Talent Mapping」は、エンゲージメントストックに蓄積されたサンクスポイントやレコグニションデータなどをAIで分析し、個人や組織の行動傾向を可視化する機能です。
日々の称賛データから、社員の強み、行動特性、組織内のつながり、理念の実践状況などを分析し、組織開発や人材育成に活用できる情報を提供します。

■ 「エンゲージメントストック」について

[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/33965/107/33965-107-8a13d6f5fe82de9239a5d6799c4f05ab-1882x868.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「エンゲージメントストック」は、企業が増やしたい行動をポイント項目として設定し、社員一人ひとりの行動や貢献を可視化・還元するポイント型報酬制度です。
サンクスポイントをはじめ、実績、行動、能力、健康活動など、企業ごとの目的に応じたポイント制度を設計できます。
蓄積されたポイントは、制度設計に応じて現金、Vポイント、PayPayなどへ交換することが可能です。

■南青山アドバイザリーグループについて

[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/33965/107/33965-107-0612858c5c3845ea79d2dd9c7408f3e4-497x344.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


当社は、レコグニションの仕組みづくりからAI分析、報酬制度の設計まで、一貫した支援を提供しています。
企業ごとの理念や人事課題に合わせて、エンゲージメントストックやファントムストックなどの制度設計を行い、社員の行動変容と企業の持続的な成長を支援します。

会社名:南青山アドバイザリーグループ株式会社/南青山税理士法人
所在地:東京都港区赤坂1-12-32 アーク森ビル30F
代表者:仙石 実
設立:2013年3月
事業内容:会計税務支援/IPO・M&A支援/報酬制度設計/事業承継コンサルティング
公式サイト:https://minami-aoyama.jp
製品情報:
ストックオプションクラウド:https://www.stockoption.cloud/
エンゲージメントストック:https://engagement.stockoption.cloud/

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https://engagement.stockoption.cloud/inquiries/new
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プレスリリース提供:PR TIMES

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記事提供:PRTimes

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