AI時代における銀行DXの最前線──銀行におけるAI活用・DX推進の最新動向を探る「BANKING FORUM」2027年1月21日（木）開催決定
株式会社セミナーインフォ
■日程：2027年1月21日(木) ■会場：JA共済ビル カンファレンスホール（東京都千代田区平河町）
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/145072/234/145072-234-7a8268dab81196a261537beff32934cb-1200x640.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社セミナーインフォ（本社：東京都中央区 代表：小西 亘）は、2027年1月21日（木）に「BANKING FORUM AI時代における銀行DXの最前線」を開催いたします。
近年、生成AIをはじめとするAI技術の急速な進化により、銀行を取り巻くデジタル環境は大きく変化しています。業務効率化や顧客接点の高度化に加え、データ活用やAIによる業務支援など、銀行業務のさまざまな領域でAIを活用する動きが広がっています。
一方で、AIをどの業務から導入すべきか、既存のDX施策とどのように組み合わせるか、また、AI活用を継続的な業務変革につなげるための組織・人材・システム基盤をどのように整備するかなど、金融機関ごとにさまざまな課題が生じています。
本イベントでは、銀行におけるDX推進を取り巻く最新動向を取り上げながら、AIを活用した業務変革や顧客サービスの高度化、デジタル化を支える取り組みなど、AI時代に求められる銀行DXのあり方について考察します。
銀行業界では、顧客ニーズの多様化やデジタルチャネルの普及、業務効率化への要請などを背景に、DX推進の重要性がますます高まっています。
特に近年は、生成AIやAIエージェントなどの技術革新により、これまで人が担ってきた業務の効率化だけでなく、情報分析や意思決定支援、顧客対応など、AIの活用領域が急速に広がっています。
こうした変化を受け、銀行各社ではAIを活用した業務高度化やデジタルサービスの強化、データを起点とした顧客体験の向上など、新たな取り組みが進められています。
一方で、
・AIを銀行業務のどの領域に導入すべきか
・既存のDX施策とAI活用をどのように組み合わせるか
・AI活用を現場に定着させ、継続的な業務変革につなげるにはどうすればよいか
・AI時代に向けて、システムや組織、人材をどのように整備すべきか
といった課題を抱える金融機関も少なくありません。
本イベントでは、銀行におけるDX・デジタル推進に携わる皆様に向けて、AI時代の銀行業務に求められる変革の方向性や、実践的な取り組みについて考える機会を提供します。
・銀行DXやデジタル戦略の最新動向を把握し、今後の取り組みに活かしたい方
・生成AIやAIエージェントなど、AI技術の銀行業務への活用を検討している方
・AIを活用した業務効率化・高度化を推進している方
・DX・デジタル施策を全社的な業務変革につなげたい方
・他金融機関のDX・AI活用事例や実践的な取り組みを知りたい方
参加者（※金融機関にお勤めの方に限ります）のお申し込み開始は、11月下旬を予定しております。
セミナーインフォよりメールにてお知らせいたしますので、ご希望の方はぜひメルマガ登録をして、ご案内までお待ちください。
＜金融機関向け＞セミナーインフォ メルマガ登録はこちら：
https://www.seminar-info.jp/entry/pages/mailmagazine
現在、本イベントにご参画いただける協賛企業様を募集しております。
イベント協賛用資料を見る！
本イベントは、講演だけでなく、ネットワーキングを通じて来場者と直接コミュニケーションを図ることができるイベントです。
リード獲得や商談機会の創出、新たな認知拡大の場として、ぜひご活用ください。
【開催概要】
タイトル：BANKING FORUM
「AI時代における銀行DXの最前線」
開催日時：2027年1月21日（木）
開催形式：会場開催＋後日アーカイブ配信予定
参加対象：【メガバンク・地方銀行・地域金融機関等の金融機関にお勤めの以下の方々】
経営者・管理者クラスの方々
経営企画・営業企画・システム企画等の主要企画系セクションの方々
DX部門、デジタル系部門などの責任者および実務担当者の方々
AIを活用検討・推進している責任者および実務担当者の方々
主 催 ：株式会社セミナーインフォ
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社セミナーインフォ プロモーショングループ
E-mail：sales_contact@seminar-info.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
