JA全農やまなし にて「ネイチャーマスター(R)」の取扱い開始
昭光通商株式会社
山梨県内で販売網を拡大し、生分解性マルチフィルムの普及を推進
化学品や合成樹脂、金属・セラミックスなど素材の総合商社である昭光通商株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：渡邉 健太郎、以下昭光通商）は、昭光通商が企画段階から携わる生分解性マルチフィルム「ネイチャーマスター(R)」（自然に土に還る農業資材）について、新たに全国農業協同組合連合会山梨県本部（JA全農やまなし）にて取扱いが開始されたことをお知らせします。
本製品は2025年２月の発売開始以降、代理店や直販など複数の販売経路を通じて拡販が進んでおります。引き続き生産者の皆さまがより身近に本製品を入手できる環境を整え、環境配慮型資材の普及促進に繋げてまいります。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/128571/47/128571-47-fe837b88d6653a426517185a8a14de85-3900x2194.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
生分解マルチフィルム「ネイチャーマスター(R)」を利用したカボチャ畑の様子（山梨県）
● 生分解マルチフィルム出荷拡大の背景：農業現場の切実な課題
農業現場では、慢性的な人手不足、廃棄費用の上昇によるコスト負担の増加といった課題が深刻化しています。
昭光通商が提供する生分解性マルチフィルム「ネイチャーマスター(R)」は、使用後の回収作業が不要である点が大きな特徴であり、これらの課題に対する現実的な解決策として評価いただいています。
● 生分解性マルチフィルムを生産者様が利用する主なメリット
１. 労働力不足の緩和
使用後のマルチフィルムの回収作業が不要になり、限られた人員で繁忙期の作業をこなせる
２. 処理コストの削減
産廃処理費用・運搬費の抑制につながる
３. 作業効率向上による農業経営の安定化
省力化によって、生産に集中できる環境づくりに寄与
昭光通商は、生産者の皆様が抱える現場課題の解決と、結果として実現する環境に優しい社会づくりの両立を支援するため、今後も生分解性マルチフィルムの普及と関連ソリューションの提供を進めてまいります。
● 生分解性マルチフィルム「ネイチャーマスター(R)」は、さまざまな媒体で取り上げていただいています
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/128571/table/47_1_9417ec9a9819009c904ad952c1ce3d6e.jpg?v=202609011215 ]
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/128571/47/128571-47-096f41ba68c6d098e75b7de40012817f-3900x3900.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
ポリマルチに近い光沢も、好評をいただいています
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/128571/47/128571-47-1e6b8e51772be411d6a62dbcb96f3fe5-3900x3900.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
収穫後に「ネイチャーマスター(R)」を畑にすき込んだ後の様子です
[画像4:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/128571/47/128571-47-25dff3b7609b9b48aa3b02496292ccc7-2129x527.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]昭光通商株式会社
会社名 昭光通商株式会社
住所 東京都港区芝浦三丁目1番1号 田町ステーションタワーN 31階
代表者名 代表取締役社長 渡邉 健太郎
設立 1947年５月
事業内容 化学品、合成樹脂、金属・セラミックスなどの素材を取り扱う商社として、
多様なサプライヤーと顧客をつなぎ、調達から物流、加工、製品化までを
一貫して支援するソリューションを提供しています。
海外拠点 中国、韓国、台湾、タイ
URL
https://www.shoko.co.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
