デジタルギフトサービス「デジコ」、LIFULLの株主優待に採用
DIGITALIO
多様なライフスタイルに合わせた、自由度の高い優待の選択肢を提供
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株式会社クロス・マーケティンググループのグループ会社で、マーケティングソリューション事業を展開する株式会社DIGITALIO（本社：東京都港区、代表取締役社長：安藤 敦士、以下「DIGITALIO」）が運営する法人向けデジタルギフトサービス「
デジコ」は、株式会社LIFULL（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：伊東祐司、以下「LIFULL」）が株主の皆さまへ提供する株主優待において、新たなギフトの選択肢として採用されたことをお知らせいたします。今回の採用により、LIFULLの株主の皆さまは、ご自身のライフスタイルに合わせて、汎用性の高いデジタルギフト「デジコ」を幅広く選べるようになります。
採用の背景と本連携のメリット
近年、株主優待においては、ライフスタイルの多様化に伴い、株主の皆さまがより自身のニーズに合わせて自由に選べる利便性や、豊富な選択肢が求められています。
このような背景から、不動産・住宅情報サービス「LIFULL HOME'S」をはじめ多様な事業を展開するLIFULLの株主優待に、さまざまな電子マネーや各種共通ポイントに交換できるデジタルギフトサービス「デジコ」が新たに採用されることとなりました。
「デジコ」の導入により、株主の皆さまは日常的に使いやすい汎用性の高いデジタルギフトを自由に選択できるようになります。若年層からシニア層まで多様なニーズにマッチする選択肢を提供できるため、株主優待としての価値をさらに高め、自社のブランドイメージを保ちつつ株主エンゲージメントの最大化を図ることが可能となります。
「デジコ」は、今後もサービスの拡充と利便性の向上を図り、株主優待をはじめとする企業の多様なニーズに応えるデジタルギフトとして、導入拡大とさらなる価値提供を目指してまいります。
「デジコ」について
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「デジコ」は、初期費用・月額費用無料で、PayPayマネーライト、Amazonギフトカード、QUOカードPay、dポイントギフト、WAON POINT eギフト、au PAY ギフトカード、PeXポイントギフトなどに交換可能なデジタルギフトサービスです。1円分1枚から当日発行することが可能です。いつでもすぐに必要な分だけ発行することができるため、企業の広告予算の調整や急なキャンペーンの実施などにも柔軟に対応することができ、当日まで人数把握が難しいイベントの謝礼などにも幅広く活用することが可能です。
※PayPayマネーライトは出金不可です。
※Amazon、Amazon.co.jp およびそれらのロゴは Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
※本プロモーションは【株式会社DIGITALIO】による提供です。本プロモーションについてのお問い合わせは Amazonではお受けしておりません。【株式会社DIGITALIO】までお願いいたします。
※「QUOカードPay」もしくは「クオ・カード ペイ」およびそれらのロゴは 株式会社クオカードの登録商標です。
※「dポイントギフト」は株式会社NTTドコモの登録商標です。
※「WAON POINT」は、イオン株式会社の登録商標です。
※「WAON POINT eギフト」は、イオンマーケティング株式会社が発行許諾するサービスであり、株式会社NTTカードソリューションは、その許諾に基づきサービスを提供しています。
※「au PAY」は、KDDI株式会社の商標です。
※PeXから外部への交換には手数料がかかる場合がございます。
DIGITALIOについて
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DIGITALIO（デジタリオ）では、デジタルを軸としたサービスを創造・提供し、社会を前進させるために、メディア・デジタルギフトサービス・リテールDX事業を展開しております。ポイントサイト「ECナビ」、ポイント交換サイト「PeX」、アンケート提供ソリューション「conio」、デジタルギフトサービス「デジコ」、給与前払いサービス「Remone」など多数のサービスの開発・運営を通じて、自分たちの技術を活かし、社会にある課題をinputし、プロダクト開発としてoutputしていく。そしてプロダクトを育て、持続させてまいります。
【株式会社DIGITALIO】
https://digitalio.jp/
代表取締役：安藤 敦士
資本金：1億9,800万円
設立：2007年1月22日
所在地：東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズ ステーションタワー36F
事業内容：メディア事業／デジタルギフト事業／リテールDX事
本件に関するお問合せ
株式会社DIGITALIO 広報担当
お問い合わせフォーム ：
https://digitalio.jp/contact/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
