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TP、「ad:tech tokyo 2026」に出展

Teleperformance Japan株式会社

TP Infinity、データ・AI・マーケティングの実行力をつなぎ、グローバルブランドの成長と顧客エンゲージメント向上を支援


東京、2026年9月8日 - TP Japanは、2026年10月21日(水)から23日(金)まで、東京ミッドタウンおよびザ・リッツ・カールトンで開催される、国内有数の国際マーケティングカンファレンス「ad:tech tokyo 2026」に出展します。

TP Japanは展示会場にブース(B23・B24)を出展するほか、10月22日(木)15:00~15:40には、エグジビションステージ2にて40分間のセッションを実施します。

本セッションでは、顧客データ、AI、デジタルチャネル、マーケティング施策の実行力をどのように連携させることで、より一人ひとりに適した顧客体験を生み出し、エンゲージメントを高めるとともに、複雑化するカスタマージャーニー全体で一貫したブランド体験を実現できるのかを紹介します。

TPのデジタルサービス事業であるTP Infinityは、マーケティング、営業、カスタマーエクスペリエンス(CX)をより効果的につなぐことで、企業の成長を支援しています。データ、テクノロジー、顧客インサイト、施策実行のケイパビリティを組み合わせ、成長機会の発見から、顧客とのより効果的なコミュニケーション、ペイド、オウンド、パートナー、コマースなど多様なチャネルを横断した一貫性のある顧客体験の実現までを支援します。

今回のセッションでは、グローバルブランドが直面する、顧客接点のさらなる複雑化をテーマに取り上げます。デジタルプラットフォーム、マーケットプレイス、ソーシャルコマース、販売代理店、ブランドとの直接的な接点など、顧客とのインタラクションが多様化する中、企業にはさまざまな顧客シグナルをつなぎ、その意図を捉え、得られたインサイトを具体的なアクションへとつなげる力がこれまで以上に求められています。

セッションを通じて、AIとデータを活用し、分断された顧客接点をより一貫性のあるエンゲージメントへと変えていくためのアプローチを紹介します。顧客理解の深化、パーソナライズされた体験の提供、さらにはチャネルや市場を越えて一貫した顧客体験を実現するためのポイントについて考察します。

TPは今回のad:tech tokyoへの出展を通じて、データ、テクノロジー、マーケティング施策の実行をつなぎ、企業の成長と顧客エンゲージメントの変革を支援するという取り組みを、日本およびアジア太平洋地域でさらに推進していきます。

ad:tech tokyo 2026について
ad:techは、世界の主要都市で開催される国際マーケティングカンファレンスです。広告主、ブランド、エージェンシー、メディア、ソリューションプロバイダーなど、多様な分野のマーケティング関係者が集まり、業界の最新トレンドやテクノロジー、実践事例が共有されます。
ad:tech tokyo 2026は、「Marketing in Action - From Experimentation to Impact」を掲げ、AIやデータを「試す」段階から、実際のビジネス成果へとつなげるマーケティングの実践に焦点を当てています。

開催概要

[表: https://prtimes.jp/data/corp/186301/table/3_1_ff3fb4f9d028e6c0da72c5ebfca7fb97.jpg?v=202609082315 ]
2025年のad:tech tokyoには、オンラインでのアーカイブ視聴を含め16,200名が参加しました。マーケティング、広告、デジタル、メディア、ブランド、エージェンシー、マーケティングテクノロジーなど、幅広い分野のプロフェッショナルが参加する国内最大級のマーケティングイベントです。

TP Japanについて
TP Japanは、デジタルビジネスサービスのグローバルリーダーであるTP Groupの一員として、日本市場で事業を展開しています。TP Groupは、先進的なテクノロジーと人ならではの共感力を融合し、世界を代表するブランドとその顧客に対して、よりシンプルで迅速、かつ安全なカスタマーケアを提供しています。AIを活用した包括的なサービスポートフォリオは、フロントオフィスにおけるカスタマーケアからバックオフィス業務、高付加価値なデジタルトランスフォーメーションサービスまで幅広くカバーしています。また、世界約100カ国で活躍する多言語の専門人材を通じて、顧客企業のビジネスを支援するとともに、地域社会や環境への貢献にも取り組んでいます。

詳細はこちら: www.tp.com

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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