人事戦略研究所、無料動画「製造業・メーカーの人事制度設計のポイント」を公開
株式会社新経営サービス
～職種別評価・賃金制度と専門職制度の設計事例を解説～
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動画サムネイル：製造業・メーカーの人事制度設計のポイント
組織・人事コンサルティングを手がける株式会社新経営サービス（京都市下京区、代表取締役社長：森谷克也）が運営する「人事戦略研究所」は、製造業・メーカー向け人事制度の設計ポイントを解説する無料動画「製造業・メーカーの人事制度設計のポイント」を公式サイトにて公開しました。
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動画はこちらから無料でご視聴いただけます：https://jinji.jp/seminar007/
本動画の背景
製造業・メーカーは、製造・研究開発・技術・生産管理・営業・管理部門など多岐にわたる部門・職種を抱えることが特徴で、全社共通の仕組みでは評価・処遇の適正化が難しいという課題があります。本動画では、こうした業界特性を踏まえ、部門・職種別に人事処遇を適正化するための具体的な制度設計手法を、約11分間で分かりやすく解説しています。
動画の内容
本動画では、以下3つの制度導入事例を取り上げています。
- 職種別評価制度の設計 製造部門の業績評価、商品開発職の職務評価など、職種の実態に応じた評価基準の設計例を紹介 - 職種別賃金制度の設計 職種ごとに基本給水準を分ける方法、営業職・技術開発職向けの職種別手当の設計例とそのメリット・デメリットを解説 - 専門職制度の設計 専門職制度が形骸化しやすい理由と、その解決策となる「定義の明確化」「コース区分の工夫」など、有効に機能させるためのポイントを紹介
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動画内の一例
こんな方におすすめ
- 製造業・メーカーで人事制度の見直しを検討している経営者・人事責任者- 部門・職種ごとの評価や賃金の差別化に課題を感じている方- 専門職制度が形骸化している、または新設を検討している方
講師紹介
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講師：森中謙介
森中 謙介（人事戦略研究所 シニアマネジャー）人事制度構築・改善を中心にコンサルティングを行う。業種・業態ごとの実態に沿った制度設計はもちろん、人材育成との効果的な連動、社員の高齢化への対応など、経営課題のトレンドに沿った最適な人事制度を日々提案している。
視聴方法
動画は完全無料・会員登録不要でご視聴いただけます。各パートごとの文字起こしテキストも公開しており、動画を見る時間がない方でも内容を確認いただけます。
▼視聴はこちら：
https://jinji.jp/seminar007/
関連情報
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人事戦略研究所 公式サイト-
コンサルティング実績-
人事制度構築コンサルティング-
人事制度ノウハウ
株式会社新経営サービスについて
株式会社新経営サービスは、1957年に税理士事務所として創業し、1978年には経営支援部門を独立させ、株式会社として設立しました。現在では、一部上場企業からスタートアップ企業まで、2,000社を超えるお客様にご信頼をいただき、企業の持続的な成長と発展を支援する経営の専門家集団として活動しています。
成長戦略の策定と推進、人事制度改革、人材育成、企業文化の浸透など、幅広い経営課題に対応し、実践的なソリューションを提供しています。
また、商工会議所、金融機関、経営者協会、産業支援機関など、多様な団体に専門コンサルタントを講師として派遣し、知見の共有にも力を注いでいます。これまでに当社コンサルタントによる出版書籍は30冊を超え、経営ノウハウの情報発信にも積極的に取り組んでいます。
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/65378/table/102_1_1780546179aa1a62d49aaef4288ebbc9.jpg?v=202609161515 ]
◆ 人事戦略研究所（
https://jinji.jp/）
人事戦略研究所は、上場企業から中小企業まで、これまでに累計1,000社を超える企業の人事制度改革を支援してきました。業種や規模を問わず、人事評価制度・賃金制度の構築をはじめ、制度の定着支援や人事戦略コンサルティングなど、企業の実情に沿ったサービスを全国で提供しています。私たちは、制度設計にとどまらず「現場で機能する運用」までを視野に入れ、経営の意図を人事の仕組みに落とし込みながら、社員の成長を組織成果へと結びつけることを重視しています。
◆ 人材開発部（
https://skg-od.jp/）
中堅・中小企業を対象に、現場の実践に根ざした人材・組織開発、研修、コンサルティングを展開。基幹講座「経営者大学」（1987年開講）は1,400名超、「実践管理者養成講座」（1991年開始）は500名超の企業リーダー・管理者を育成してきました。
◆ 経営支援部（
https://chusho-keiei.jp/）
中堅・中小企業の経営改善を専門とするプロフェッショナル集団。これまでに700社を超える企業の経営計画策定を支援しています。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
