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【事後レポート】赤澤経済産業大臣、島根電工グループ「みらい共創-自鳴-ラボ」をご来訪。熱気あふれる視察と「現場ファースト」への熱いエール

島根電工株式会社

【事後レポート】赤澤経済産業大臣、島根電工グループ

大臣自らVR機器を体験、モックでの詳細な質疑、若手技術者一人ひとりへの激励など、公務ご多忙の中、現場の最前線に寄り添い熱心にご視察をいただきました


『あたりまえの毎日をつくる』をスローガンに掲げる島根電工グループ(代表:島根電工株式会社、本社:島根県松江市、代表取締役社長:野津 廣一)は、2026年10月18日(日)、島根県出雲市の体験型研修施設「みらい共創-自鳴-ラボ」において、赤澤経済産業大臣をお迎えいたしました。
このたびのご来訪は、当社からの施設見学のご招待に対し、ご帰郷の折に公務の合間を縫ってお立ち寄りいただきました。

経済産業省が本年7月に立ち上げた「現場ファースト運動」。インフラを支える現場の魅力向上と技術革新を目指すこの施策に、赤澤大臣ご自身が大変強い思い入れを持っておられます。その本気度を示すように、当施設のハード面・ソフト面について深い知見を持たれた上でご来訪いただき、各ブースで意見交換を重ねる非常に熱心なご視察となりました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/162243/43/162243-43-e999d0d10b6fc3b7bcbb7556c37a3b6f-3900x2653.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
赤澤大臣と弊社役員

■ 経産省の「現場ファースト運動(FFI)」と当グループの共鳴
経済産業省は現在、電力や通信などの社会インフラを将来にわたり安全に維持するため、「現場ファースト運動(FFI)」を推進しています。これは、「現場の魅力向上」「人材育成」「技術と制度の革新」の3本柱で、現場の処遇改善や新たなテクノロジー(AI・ロボティクス等)の導入を官民連携で進めるものです。
当グループが掲げる「自ら考え、行動する」という『自鳴(じめい)』の企業文化や本ラボでの取り組みは、まさにこの「現場ファースト」の理念と深くリンクしており、大臣からも高い関心をお寄せいただきました。
当日は当社社長をはじめとする役員・関係者がアテンドし、当施設最大の見せ場を中心にご案内いたしました。

1. 若手技術者への温かい激励と対話(技能実習室)
技能コンクール全国大会や技能五輪に出場する若手社員の訓練風景を視察された際、大臣は技術者一人ひとりに歩み寄り、固い握手とともに熱い激励のお声がけをしてくださいました。さらには気さくに写真撮影にも応じていただき、大臣の現場の働き手に対する深い敬意と温かいお人柄に、若手社員や役員一同、深く感激いたしました。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/162243/43/162243-43-69d4fde1de546f0c3ad8b0dce9f717a0-3900x2600.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
写真撮影を大臣自ら主導
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/162243/43/162243-43-713efa835c334da350ae203a32b306f2-3900x2600.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
選手への激励のお声がけ

2. 実寸大モックでの徹底した現場目線の視察(S造・W造・RC造)
実際の建築現場と全く同じ環境を屋内に再現した実寸大のモックアップエリアでは、大臣自ら進んでヘルメットを着用され見学されました。「ここは、失敗が許される場所だというの良い!」とご意見をいただいたり、施設内を歩きながら「現場ファースト」の視点から多数の具体的なご質問をいただき、インフラを支える当社の施工訓練や技術検証の環境をじっくりとご確認いただきました。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/162243/43/162243-43-971a4673a43b0da18ad3f9a28a689ed8-3900x2600.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
S造モックを熱心に見学される様子
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/162243/43/162243-43-785694e50e979ff5e41d1408456b6b7a-3900x2600.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
様々なご質問をされました

3. 大臣自ら最新技術を体感(VR危険体験・安全体験装置)
「労働災害の防止」に向けた最新のDXエリアでは、大臣ご自身の強いご希望により、VR(仮想現実)ゴーグルを装着しての危険体験を実践されました。リアルな安全教育の仕組みをご体感いただき、「非常に素晴らしい取り組みだ」とのお褒めの言葉を頂戴しました。
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/162243/43/162243-43-bc0e9b64b6b62e35a69c9536e1fb5188-3900x2600.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
安全装置のデモをご覧になられました
[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/162243/43/162243-43-69e8c7b8fbe2d82e90e4e5cb0da80928-3900x2600.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
自らVRゴーグルをつけて体験される様子

■ 経産省「現場ファースト運動」への賛同と当グループの決意
当社および島根電工グループは、経済産業省が推進する「現場ファースト運動」の理念に深く賛同しております。当グループが掲げる「自ら考え、行動する」という『自鳴(じめい)』の企業文化や、本ラボを拠点とした最新DX教育・技能伝承の取り組みは、まさにこの運動を現場レベルで実践するものです。
限られた時間の中で、現場の声に耳を傾け、一つひとつの設備を本気で視察していただいた赤澤大臣の熱意に、私たちは大きな勇気と使命感をいただきました。 島根電工グループは、本施設を起点として今後も「技能者の待遇向上」「次世代の担い手育成」「最新技術の導入」を推進し、地域社会のインフラ基盤を守り続ける企業として邁進してまいります。
[画像8: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/162243/43/162243-43-151e463a221b2a8a4459f65c2c14ebf8-3900x2600.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

[画像9: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/162243/43/162243-43-6a8c5747fa5df83bf8b77c42e9e4b24d-1090x637.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


■ 施設概要
施設名称:島根電工グループ みらい共創-自鳴-ラボ
所在地:島根県出雲市斐川町併川976-1
施設特長:社員の技術力向上や安全教育を目的とした最新の研修施設。地域に開かれた施設として防災機能も備え、異業種との共創や学生の職業体験の場としても活用

■ 島根電工株式会社 会社概要
会社名:島根電工株式会社
代表者:代表取締役社長 野津 廣一
本社所在地:島根県松江市東本町五丁目63番地
設立:1956年4月
事業内容:電気設備工事、電気通信設備工事、管工事(空気調和設備・給排水衛生設備)、消防施設工事、上記各種設備の設計・管理及びメンテナンス業務、フランチャイズ事業(全国34社36事業所)、カーボンニュートラル事業
URL:https://www.sdgr.co.jp/
グループ会社:岡田電工株式会社(鳥取県米子市)、シンセイ技研株式会社(島根県松江市)、協和通信工業株式会社(島根県松江市)

【本件に関するお問い合わせ先】
島根電工株式会社 経営企画本部 経営戦略部
担当:小畑 香織
電話:0852-26-2833
Email:kobata@sdgr.co.jp

【報道関係者各位】
本プレスリリースに関するご取材など、お気軽にお問い合わせください。

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