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6月1日は、自然治癒のない身近な疾患「鼠径ヘルニアの日」 小さなふくらみ、大きなサイン 症状があっても約7割が受診せず

日本ベクトン・ディッキンソン株式会社

6月1日は、自然治癒のない身近な疾患「鼠径ヘルutf-8

6月1日は、自然治癒のない身近な疾患「鼠径ヘルニアの日」
小さなふくらみ、大きなサイン
症状があっても約7割が受診せず



足の付け根に症状があっても、約7割(69.9%)が医療機関を受診していない実態
「鼠径ヘルニア(脱腸)」の病名やリスクを正しく理解している人は35.7%にとどまる
“自然に治らない”という理解が治療行動のきっかけに



BDのグループ会社で、サージェリー(外科領域)の医療機器を手がける株式会社メディコン(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:長瀬信弥)は、6月1日の「鼠径ヘルニアの日」にあわせ、患者調査の結果を公表しました。

鼠径ヘルニア(脱腸)は、国内で年間約15万件(※1)の手術が行われるなど、決して珍しくない疾患です。自然に治ることはなく、症状が進行すると緊急対応が必要になるケースもあります。症状としては足の付け根に小さなふくらみが現れるまでに留まる場合もありますが、そのささいな変化が、実は体からの重要なサインである可能性があります。一方で、症状やリスク、適切な受診先について十分に理解されているとは言えず、身近でありながら「知られていない」疾患でもあります。

また、40~70代の男女を対象にした本調査の結果、足の付け根に「ふくらみ」や「飛び出したり引っ込んだりする」といった症状があるにもかかわらず、医療機関を受診していない人が約7割(69.9%)にのぼることが明らかになりました。また、受診先として、本来の専門である外科・消化器外科ではなく、「内科」を想定する人が最多でした。




[画像1]https://digitalpr.jp/simg/2639/135135/550_221_202605230103526a107e68bc45f.png


疾患は身近でも、正しく知られていない実態
認知度35.7%
本調査では、症状がありながら医療機関を受診していない人を対象に、疾患認知度について調査しました。その結果、「鼠径ヘルニア(脱腸)という病名を知っている」と回答した人は27.1%、「病名を知っており、症状の悪化まで理解している」は8.6%にとどまり、約6割超が「知らなかった」と回答しました。正しい疾患理解が十分に浸透していない実態が浮き彫りになりました。(図1)

[画像2]https://digitalpr.jp/simg/2639/135135/700_332_202605230100346a107da29a699.png
(図1)


「痛くないから」「生活に支障がないから」
受診に踏み切れない理由が浮き彫りに
受診していない理由として多く挙げられたのは、「痛みがない・気にならない(60.6%)」「日常生活や仕事に支障がない(41.7%)」といった回答でした。(図2)
また、特に60~70代では、「どの診療科・医療機関に行けばよいかわからない」という声が、40~50代に比べて高い傾向が見られました。

症状があった場合に想定される受診科は、「内科(39.8%)」、「外科・消化器外科(29.1%)」、「泌尿器科(17.9%)」となっており、未受診者ほど内科を想定する傾向が強く、本来の専門である外科・消化器外科につながりにくい実態が明らかになっています。(図3)

[画像3]https://digitalpr.jp/simg/2639/135135/700_319_202605230100406a107da8cedd6.png


(図2)  
[画像4]https://digitalpr.jp/simg/2639/135135/700_336_202605230100456a107dad3456e.png



 (図3)

受診すると治療につながる可能性
約7割が「手術を実施・予定」
一方、医療機関を受診し、鼠径ヘルニアと診断された人のうち、55.3%が「手術をした」、14.0%が「手術をする予定」と回答しており、約7割が治療として手術に進んでいることがわかりました。
また、23.4%は「経過観察」、7.3%は「手術を勧められたが検討中、もしくは手術はしない予定」と回答しており、受診後の対応は一様ではないことも示されています。(図4)


[画像5]https://digitalpr.jp/simg/2639/135135/700_340_202605230100496a107db13e6a5.png


(図4)

手術を決断した理由
「自然に治らないと理解した」ことが最大の要因
手術を受けることにした理由としては、「手術をしないと治らないから(76.3%)」が突出して高く、次いで「膨らみが気になるから(33.3%)」「違和感・不快感が気になるから(31.6%)」が続きました。一方、「医師に勧められたから」は全体で19.3%でした。この割合は年代別にみると、40~50代では1割未満、60~70代では2割台という違いが見られました。 “自然に治る病気ではない”という理解が、行動を後押ししている可能性が示唆されます。(図5)

[画像6]https://digitalpr.jp/simg/2639/135135/700_343_202605230100536a107db55978a.png


(図5)

帝京大学医学部外科学講座 客員教授、東京慈恵会医科大学外科学講座 客員教授、日本ヘルニア学会 理事 三澤 健之先生
今回の調査では、症状があっても受診に一歩踏み出せない方が少なくない一方で、「自然に治らない病気である」と理解したことが、治療を決断する大きなきっかけになっていることが示されました。鼠径ヘルニアは自然に治ることはなく、多くの場合、時間の経過とともに症状が進行します。症状が進行すると、緊急手術が必要となるなど、命に関わる可能性もあります。痛みがなくても、少しでも気になるふくらみや違和感がある場合には、一人で悩まず、先延ばしにせず、医師に相談することが大切です。正しい情報のもとで早期に受診することで、適切な診断と治療につながり、安心して日常生活を送ることが可能になります。

「鼠径ヘルニアを知らない」「どこに相談すればいいかわからない」方へ
疾患啓発サイト「そけいヘルニアノート」
本調査では、「どこに行けばよいかわからない」という不安が、受診のハードルになっている実態も見えてきました。
疾患啓発サイト「そけいヘルニアノート」(https://www.hernia.jp/
)では、疾患の可能性や危険性に気づき、正しい判断をするための情報や、お住まいの地域から外科・消化器外科の医療機関を探せる検索機能を提供しています。まずは身近な医療機関への相談からでも問題ありません。

【調査概要】


調査名:第4回 鼠径ヘルニア患者像調査
調査方法:オンライン調査
対象:全国40~79歳男女
スクリーニング数:70,000人(鼠径ヘルニアに関連する症状や受診・診断経験の有無を把握)
本調査数:1,320人(スクリーニング調査において該当条件を満たした回答者)
調査時期:2025年10月31日~11月5日

鼠径ヘルニアとは
鼠径ヘルニア(脱腸)は、加齢などの影響で足の付け根(鼠径部)の筋膜が弱くなり、本来お腹の中にある腸の一部などが外に飛び出してしまう病気です。国内では年間約15万件(※1)の手術が行われており、最も一般的な外科手術の一つとされています。自然に治る病気ではなく、治療を後回しにし過ぎることで、腸が壊死するなど、命にかかわる危険な状態になることもあります。鼠径部に何らかの症状があっても受診をしない人は約7割にのぼり、潜在患者を含めた推定人数は100万人(※2)にも及ぶと考えられます。正しく鼠径ヘルニアを理解し、受診することで適切な治療を受けることが重要です。現在では、腹腔鏡下手術で、ヘルニアの部分にメッシュを敷く方法が標準治療の1つとされています。
※1厚生労働省NDBオープンデータ(第10回、令和5年度)
※2本調査における有症状率、受診率および診断率をもとに、日本の人口統計に基づき外挿した当社推計

▼プレスリリースのPDFはこちらよりダウンロードいただけます。
https://prap.gigapod.jp/ffbf560b475f9ed33032cc411792a97c7e280426a
※ダウンロード期日:2026-7-26

BD
BD(Becton, Dickinson and Company)は、「明日の医療を、あらゆる人々に™」というパーパスのもと、メディカル エッセンシャルズ、コネクテッドケア、バイオファーマ システムズ、インターベンショナル分野におけるイノベーションを推進する世界有数のメディカルテクノロジー企業です。革新的な技術、サービス、ソリューションの開発を通じて、医療の最前線で活躍する人々を支え、臨床業務の最適化や患者ケアの向上に貢献しています。世界で60,000人以上の社員を擁し、年間数百億ユニットにおよぶ製品を提供することで、グローバルの医療にインパクトのある価値をもたらしています。お客様との緊密なパートナーシップのもと、医療効果の改善やコストの低減、臨床現場の効率化、安全性の向上、医療アクセスの促進に寄与しています。

日本においては、日本ベクトン・ディッキンソン株式会社および株式会社メディコンが事業を展開しています。
詳しくは、https://www.bd.com/ja-jp
をご覧ください。

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本プレスリリースは、報道関係者を対象に、BDグループに関する最新情報を提供するものです。
患者さんや一般の方向けに、顧客誘引や医学的アドバイスを目的としたものではありません。

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記事提供:Digital PR Platform

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