【学び直しの実態調査】4割は「学び直しやスキル習得に興味なし」。20代は「ジャーナリングや目標設定などの内省的な習慣」に取り組む傾向
トライズ株式会社
英語コーチングスクール「TORAIZ（トライズ）」を展開するトライズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：三木雄信）は、20～50代のビジネスパーソンを対象に、リスキリングやリカレントへの関心度と取り組みについて調査を実施しました。
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「学び直しに興味がない」ビジネスパーソン4割以上
回答者1103名に、リスキリング（新たなスキルの習得）やリカレント教育（学び直し）に興味があるか聞いたところ、56.2%（620名）が「リスキリングやリカレント教育に非常に興味がある」または、「リスキリングやリカレント教育に少し興味がある」と回答。残り43.8%（483名）は「リスキリングやリカレント教育にあまり興味がない」や「リスキリングやリカレント教育に全く興味がない」と回答されました。
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20代は他の年代より「ジャーナリングや目標設定などの内省的な習慣」に取り組む傾向
「リスキリングやリカレント教育に非常に興味がある」、「リスキリングやリカレント教育に少し興味がある」と回答した620名に、勤務先以外で自己成長や自己研鑽を目的に行っている学習・自己啓発を聞いたところ、一番多く取り組まれていることは「ITスキル（プログラミング、データ分析など）の習得」が35.6％（221名）、次いで「資格取得の勉強（TOEIC、簿記、中小企業診断士など）」が31.8%（197名）とわかりました。
年代別では、20代は「ITスキル（プログラミング、データ分析など）の習得」に取り組んでいる人が47.7%（72名）と約半数近くが取り組んでいます。また、「ジャーナリングや目標設定などの内省的な習慣」に取り組んでいると回答したのは22.5%（34名）であり、そのうち20代が占める割合は全体と比較して約2倍近くにのぼりました。
一方で、リスキリングやリカレント教育に興味があるにもかかわらず、現在何も取り組んでいないと回答した24％（149名）のうち、40代と50代がそれぞれ31.5%（52名）、31.7%（33名）と3割以上を占め、両年代で全体の約6割以上を構成しています。特に40代は、学習・自己啓発の取り組みにおいて全体平均を下回る傾向が見られました。
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取り組まない理由の多くは、「時間の確保」「費用負担」「どう学べばよいかわからない」が3割以上。忙しさやスケジュールの問題が最大の壁
リスキリングやリカレント教育に興味があるのに現在取り組んでいない149名に学習・自己啓発を取り組まない理由を聞いたところ、最も多かったのは「忙しくて時間が取れない」で、全体の43.6％（65名）を占めました。これに続き、「費用の負担が大きい」（31.5％・47名）と「何を学べばよいか分からない」（30.9％・46名）がほぼ拮抗する結果となっており、いずれも3割を超えています。
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学び直しや新しくスキルを身につけるには、費用負担の軽減や短期間集中とパーソナライズが必要
興味はあるものの現在は取り組めていない136名に、「どのような支援があれば学習や自己啓発に前向きになれるか」を質問したところ、62.5％（85名）が「無料または低価格の講座」と回答しました。次いで、「短時間でも学べる教材やサービス」が41.9％（57名）、「自分に合った学習内容の提案」が38.2％（52名）と、これらのニーズも高い支持を得ています。なお、費用負担の軽減については、教育訓練給付制度や企業向けの人材開発支援助成金、さらにリスキリングを通じたキャリアアップ支援事業などの制度を活用することで、個人や企業の負担を抑えながら学び直しを推進することが可能です。
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■調査概要
調査方法：インターネット調査（調査委託先：Fastask）
調査期間： 2025年5月13日（火）～ 2025年5月18日（日）
調査対象： 23歳～59歳までのビジネスパーソン 1103人
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【会社概要】
トライズ株式会社
https://toraiz.co.jp/
三菱地所、ソフトバンクを経て、代表取締役社長の三木雄信が2006年12月に設立。ソフトバンク時代に 孫正義社長（当時）の海外出張に同行して英語が全く話せない、聞き取れない経験をしたことから、英語学習を開始。1年で交渉に負けない英語力を身につけた経験を持つ。「学ぶことを通じて人と組織の可能性を拓く」を経営理念として創業より一貫して「教育」を軸にした事業を提供。2015年より、ビジネスレベルで通用する英語を1年でマスターする英語コーチングスクール「TORAIZ（トライズ）」を開始。日本の英語教育を抜本的に変え、グローバルな活躍ができる人材の育成を目指している。
関連リンク
英語コーチングTORAIZ
https://toraiz.jp/
記事提供：Digital PR Platform
