2027年度秋 成蹊大学初のダブルディグリープログラムで学生派遣開始―THE世界大学ランキング37位のカリフォルニア大学サンディエゴ校経済学部との連携で、経済学部経済数理学科の学生が両大学の学位を取得可能に―
成蹊大学
成蹊大学(東京都武蔵野市、学長 森 雄一) 経済学部経済数理学科では、カリフォルニア大学サンディエゴ校(University of California, San Diego、以下UCSD)経済学部との間で、本学初のダブルディグリープログラムを開始し、2027年度秋から学生の派遣を予定してします。UCSDは、『THE世界大学ランキング2027』*で37位に位置づけられるなど、国際的に高い評価を受ける教育機関です。
本プログラムでは、経済学部経済数理学科で2年半、UCSD経済学部で2年の合計4年半学ぶことで、成蹊大学とUCSDの2つの大学の学位(学士号)の取得が可能です。学生は、両大学での学びを通じて、グローバルに通用する経済分析力と実践的経済知識を身につけ、国際社会で活躍できる人材となることを目指します。
※イギリスの教育専門誌Times Higher Education(THE)が公表している世界の大学ランキング
■ポイント
成蹊大学に在籍したまま、UCSDに学位留学する(学位取得を目的として留学する)プログラム。
最短4年半で成蹊大学経済学部とUCSD経済学部経済学専攻の2つの学位が取得可能。
成蹊大学として初のダブルディグリープログラム。
■目的
『世界基準の学問』であるミクロ経済学・マクロ経済学・計量経済学の修得を通じて、経済数理学科の特徴を体現し、ディプロマ・ポリシーの達成度を高める。
■概要
学生派遣開始2027年度秋対象成蹊大学経済学部経済数理学科生のうち、UCSD経済学部への入学許可を得た者人数制限なし成蹊大学のサポート体制・成蹊大学経済学部とUCSD経済学部の学位取得に向け、両大学で修得した単位の相互読み替えをサポート
・特に優秀と成蹊大学が認めた者1名に奨学金給付予定(詳細は検討中)取得を見込める学位・成蹊大学経済学部 学士(経済学)
・UCSD, Bachelor of Arts (BA) in Economics
■ダブルディグリープログラムの想定スケジュール(最短4年半での想定)
関連リンク
UCSD公式サイト
【補足資料】
■UCSDとのダブルディグリープログラムについて
成蹊大学経済学部経済数理学科の学生は、UCサンディエゴ校(UCSD)経済学部から入学許可を得ることで、経済学ダブルディグリープログラムに参加することができます。本プログラムでは、成蹊大学経済学部経済数理学科において3年次前期までに修得した単位と、UCSD経済学部への留学後2年間で修得した単位を相互に認定することで、両大学の卒業要件を満たします。なお、本プログラムへの参加には、UCSDへの一般的な転入学志願者と同様の入学審査に合格する必要があります。
■成蹊大学 経済学部経済数理学科について
2020年4月、前身の経済学部経済経営学科の改組により、現代経済学科とともに誕生しました。経済数理学科では、数理モデルに基づく経済分析と未来のICT社会を支えるデータ解析など、理系・文系の枠組みを越えた教育の実践により、次世代のリーダーを養成することを目指します。
ディプロマ・ポリシー(抜粋)
(DP1) (各学科、各専攻の)専門分野に関する知識・技能を修得している。
(中略)
(DP1—2)ミクロ経済学、マクロ経済学の基礎的な概念及び理論を理解している。
(DP1—3)計量経済学、統計学の基礎的な手法を修得し、経済現象を定量的に把握することができる。
特徴
1.数理的に経済学を学び、社会問題の解決を目指す
数理的側面を重視し、ミクロ経済学とマクロ経済学を系統的に学びます。経済数理モデルを構築・分析し、国際貿易・企業間競争・金融マーケットなど諸分野の研究や少子高齢化などの社会問題解決に応用できるようになることを目指します。
2.膨大なデータを解析する統計的思考力を養う
高度情報化社会における膨大なデータから正しい知見を得るため、計量経済学をはじめとする講義やゼミで、データ収集・解析のための統計的思考力とプログラミング技能を養います。
3.世界標準の経済学を無理なく身につける
「世界基準の学問」であるミクロ経済学・マクロ経済学・計量経済学を無理なく身につけることが可能。3年次終了時には、大学院初年度向けの英語教科書を理解できる学力の獲得を目指します。
▼本件に関するお問い合わせ先
成蹊学園企画室広報グループ
TEL:0422-37-3517
FAX:0422-37-3704
メール:koho@jim.seikei.ac.jp
【リリース発信元】 大学プレスセンター
https://www.u-presscenter.jp/
記事提供:Digital PR Platform