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TOYOTA、クルマの電動化に伴い進む異業種の合従連衡　住友金属とトヨタが全固体電池開発で

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2025年10月12日

　住友金属鉱山とトヨタ自動車は、このたびバッテリーEV（BEV）に搭載する全固体電池の正極材量産に向けて共同開発契約を結んだと発表があった。今後、両社協業での開発を進めていく。

　全固体電池は、正極・負極・固体電解質を主な構成素材とし、現在主流の電解液を使用した液系電池と比べて、小型化・高出力・長寿命のポテンシャルを持つ次世代電池の筆頭だ。このバッテリーをBEVに搭載した場合、航続距離の拡大や充電時間の短縮、高出力化などの性能向上が見込まれ、トヨタでは2027～2028年の実用化を目指して鋭意開発中だ。

　両社は、全固体電池用の正極材について2021年頃から共同研究を進め、研究テーマの1つとして充放電を繰り返す中での正極材の劣化への課題に取り組んできた。その解決策として、住友金属鉱山が持つ、独自の粉体合成技術を活用し、全固体電池に合った「耐久性に優れた正極材」を両社で新たに開発した。

　住友金属鉱山はこれまで20年以上にわたり多くの電動車に正極材を提供してきた知見を活かし、新開発した正極材の供給やその後の量産化を図る考えだ。

　両社は今後も、全固体電池用の正極材量産に向けた性能や品質、安全性の向上、コスト低減など多岐にわたる領域で開発を進め、世界初のBEVでの全固体電池の実用化に向けて開発を進めていく。本技術を通じて、クルマの未来を変えるとともに、カーボンニュートラル社会の実現に貢献したいとしている。（編集担当：吉田恒）

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記事提供：EconomicNews