ホルムズ海峡の供給不安と燃料価格上昇に備え 燃料活性触媒タンクタイガーの提案を強化
株式会社エコアドバンスジャパン
燃料活性触媒「タンクタイガー」を製造・販売する株式会社エコアドバンスジャパンは、ホルムズ海峡をめぐる原油供給不安と石油価格の急上昇を受け、ホテル・自治体施設・運送事業者など燃料を多く使用する事業者に向けた燃料費およびCO2排出量削減の提案を強化します。
ホルムズ海峡は、中東産の原油・石油製品が世界市場へ輸送される重要な海上交通路です。通航の停滞や封鎖が起きると、原油そのものの不足だけでなく、タンカー運賃、海上保険料、迂回輸送、在庫確保などの費用が上昇し、その影響は軽油・重油・灯油などの価格を通じて物流、宿泊、製造、農業、建設など幅広い産業に及びます。
仮に通航が正常化しても、在庫の積み増し、輸送契約の見直し、保険料や地政学的リスクを織り込んだ価格形成などにより、燃料価格が直ちに以前の水準へ戻るとは限りません。企業には、価格の沈静化を待つだけでなく、現在使用している設備を生かしながら燃料使用量を抑える対策が求められています。
タンクタイガーは、ガソリン、軽油、灯油、A重油などに少量添加して使用する燃料活性触媒です。標準的な添加割合は燃料1万に対して1で、既存のボイラーや車両を大幅に改造せず導入できることを特長としています。当社は、燃料中の分子の凝集を分散させ、酸素との反応性を高めることで燃焼状態を整え、燃料使用量と排出負荷の低減につなげる技術として提案しています。
販売開始から15年以上が経過し、これまでホテルの給湯・暖房用ボイラー、自治体施設の暖房設備、運送事業者のディーゼルトラックなどで利用されてきました。ホテルでは宿泊者数や給湯使用量、自治体施設では外気温や施設利用状況、トラックでは走行距離・積載量・運行条件などをそろえ、燃料使用量を同条件で比較することにより、導入効果の確認を進めています。
タンクタイガーは2014年に国土交通省の新技術情報提供システム「NETIS」に登録され、2019年10月に登録期限を満了しました。NETISへの掲載終了は技術の否定や取消しを意味するものではなく、登録制度上の掲載期間が終了したものです。現在も、燃料費削減と脱炭素の両立を目指す現場で提案・利用を継続しています。
近年のディーゼル車には、排気中の粒子状物質を捕集するDPFが装着されています。燃焼状態が悪い運転が続くと煤の発生量が増え、DPFの再生頻度や車両停止時間、整備負担が増える場合があります。タンクタイガーは燃焼状態の改善を通じて煤の発生を抑え、DPFを詰まりにくくする目的でも利用されています。なお、DPFに蓄積する潤滑油由来の灰分を除去する製品ではなく、定期点検やメーカー指定の整備に代わるものではありません。
当社は、燃料価格が経営を圧迫する時期だからこそ、導入前後の燃料量だけで判断せず、稼働量を示す指標を用いた比較が重要だと考えています。ボイラーでは給湯量や稼働時間、車両では走行距離・積載量・アイドリング時間などを記録し、できる限り同じ条件で効果を検証します。燃料使用量が減少した場合、燃焼に伴うCO2排出量も使用量に応じて削減されるため、コスト対策と脱炭素対策を同時に進めることができます。
株式会社エコアドバンスジャパンは今後、燃料使用量の多いホテル、病院、学校、体育館、工場、物流会社などを対象に、事前診断、試験導入、効果測定を一体化した提案を進めます。燃料価格の先行きが見通しにくい状況において、既存設備を活用できる現実的な省エネルギー対策として、タンクタイガーの普及を通じて事業者のコスト安定化とCO2削減に貢献してまいります。
製品概要
製品名 燃料活性触媒 タンクタイガー
対象燃料 ガソリン 軽油 灯油 A重油など 製品タイプを選択
標準添加割合 燃料1万に対して1 0.01パーセント
主な導入先 ホテル 自治体施設 ボイラー 工場 トラック輸送事業者など
導入目的 燃料使用量の削減 CO2排出量の削減 燃焼状態の改善 DPF負担の軽減
導入方法 事前確認 試験添加 運転データ収集 同条件比較 効果判定
効果測定について
燃料削減率は、設備の状態、燃料品質、負荷、気温、運転方法、走行条件などにより異なります。導入効果を保証するものではありません。導入前後で稼働量と燃料使用量を記録し、同等条件で評価してください。CO2削減量は、実際に削減された燃料量と公的な排出係数を用いて算定します。
配信元企業：株式会社エコアドバンスジャパン
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記事提供：DreamNews
