「自分の弱点を把握」している9割超が英会話アプリの効果を実感｜スキルアップ研究所調査結果
株式会社 学研ホールディングス
スキルアップ研究所、「英会話アプリの利用実態と学習成果に関する調査」の結果を発表
株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社で、実践的な英会話学習ができるAI英会話アプリ「
Talkful」を運営する株式会社 ベンド（本社：東京都千代田区／CEO：近藤潔）は、同社が運営する「スキルアップ研究所（
https://reskill.gakken.jp/）」にて、「英会話アプリの利用実態と学習成果に関する調査」を行い、2025年6月30日に結果を発表いたしました。
調査結果全文はこちら：
https://reskill.gakken.jp/4992
【調査結果のポイント】
・「自分の弱点」を把握している9割超が、英会話アプリの成果を実感
・成果を感じない最大の要因は「実践につながらなかったこと」
・英会話アプリに「継続性」と「レベルの適合性」を求める人が半数を超える
◼️調査背景
近年、英会話アプリは手軽で続けやすい学習手段として、多くの英語学習者に利用されている。
スマートフォン一つで学べる利便性や自分のペースで進められる柔軟さが、従来の教材や通学型スクールとは異なる魅力として、幅広い年齢層に支持されている。
本稿では、2024年にスキルアップ研究所が実施した「
英会話アプリの利用者傾向および使用体験に関する実態調査」を踏まえた追加調査として、英会話アプリの利用実態と学習成果の関係を詳しく分析したものだ。
学習目的、アプリの選定理由、成果の実感、利用頻度や学習習慣との関係などを多角的に検証した。
◼️調査結果
◆「自分の弱点」を把握している9割超が効果を実感
[画像1:
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「苦手なスキルを重点的に学習している」と回答した人のうち、95%が何らかの成果を感じている。
また、こうした学習者は、自分の課題と向き合う意識が高く、漠然と「英語力を上げたい」と考えている人とは異なり、学習を具体的な行動に落とし込めている。
その結果として、「何をすればいいかわからない」「成長している実感がない」といった不安が少なく、目に見える前進を感じやすいと考えられる。
◆成果を感じない最大の要因は「実践につながらなかったこと」
[画像2:
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英語力の向上を「あまり感じなかった」「まったく感じなかった」と回答した人にその理由を尋ねたところ、最も多かったのは「実践的な学習につながらなかった」だった。
「学んだことが使える形で定着していない」「リアルな使用場面で試すことができなかった」ことが、成長の実感を阻害している。
Talkfulのような実践型英会話アプリを選択することが、成長の鍵になりそうだ。
[画像3:
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Talkfulとは：スマホ1つでAI講師による本格的な英会話レッスンが受けられるアプリです
DLは
こちらから
◆難易度の高い目標を持つ人は成果を感じやすい
[画像4:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7815/2535-7815-5992cdf7aaee32544cbdde2bd31d4db6-600x588.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「会議・商談」「ネイティブのような会話」など、難易度の高い目標を持つ人は成果を感じやすいことが数値としても明らかになった。
学習目的が具体的で、自分の言語スキル向上に対する期待やゴールが明確な利用者は、アプリを戦略的に活用できており、一定の成果実感を得ていることがわかる。
特に中上級者やビジネスユースの層に対しては、具体的な使用シーンを想定した教材や成果の可視化が、さらなる効果につながると考えられる。
◼️AI英会話アプリ「Talkful」について
[画像5:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7815/2535-7815-bfea3d1e7344c4dd42f0f79dabacee3f-1723x362.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
Talkful（トークフル）はAI講師による本格的な英会話レッスンが受けられるアプリです。Talkfulなら、世界で通用する語学力をスマホ1つで身につけられます。
スマホ1台でいつでも英会話レッスンを受けられるので、忙しい毎日でも自分のペースで学習可能。気軽にどんどん話せるので、スピーキングとリスニングの練習に最適です。
人間の講師よりも遥かに丁寧で、粘り強く、博識なAI講師による手厚い指導を、抜群にリーズナブルな価格でご提供します。
Talkfulアプリページ：
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◼️課題と展望
今回の調査により、英会話アプリが英語学習の入り口として広く利用される一方で、学習効果を実感するには目的意識の明確さ、継続性、アウトプット機会の確保が重要な条件であることが明らかになった。
その反面、「漠然と使っている」「実践に活かせなかった」という声も一定数あり、知識吸収に偏った学習や独学の限界といった課題も浮き彫りになった。
今後の英語学習支援では、個々の目標に応じた学習設計とモチベーション維持の仕組み、実践的なアウトプットの場の提供がより重要となる。
例えば、
Talkfulのように日常的な会話機会を自然に組み込む設計やコーチング機能を備えたサービスは、「継続」と「成果の可視化」を両立する次世代の学習モデルとして注目される。
こうした仕組みこそが、英語学習における新たなスタンダードとして求められているのではないだろうか。
調査結果の引用・転載について
本レポートの著作権は、株式会社ベンドが保有します。 引用・転載される際は、必ず「スキルアップ研究所調べ」のような形で出典を明記し、本記事（
https://reskill.gakken.jp/4992）及びスキルアップ研究所（
https://reskill.gakken.jp/）のリンクを付してください。
記載例
出典：
https://reskill.gakken.jp/4992
（スキルアップ研究所：
https://reskill.gakken.jp/）
引用・転載されたことにより利用者または第三者に損害その他トラブルが発生した場合、当社は一切その責任を負いません。
〈調査概要〉
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/2535/table/7815_1_f86cd7b95428ea351fff068f344d1d3d.jpg?v=202507031116 ]
◼️大人の学び直しのためのWEBメディア「スキルアップ研究所」
[画像6:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7815/2535-7815-d98c41902dc8d348b857ce9a81dea22d-1999x368.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
スキルアップ研究所は、当社実施のアンケートによる最新の実態調査に基づき、独自のキャリア情報や有益な学習法を紹介しています。
実態調査では、スキルアップ及びリスキリング等に関する現状について、実際にアンケートを実施し、結果をもとに解説しています。現状を分析し、今後、より多くの方が望んだ時にスキルアップに取り組める社会を実現するためには次に何をするべきか、生の声をもとに検討していきます。
キャリア情報や有益な学習法を紹介するページでは、実際にキャリアアップ・スキルアップを目指すにあたって参考となるような情報をお届けしています。
「キャリアアップ・スキルアップに取り組みたいが、次に何をすべきかわからない」という方や、「リスキリングって聞いたことはあるけど自分にもできるのかな」と思っている方に、ぜひ読んでいただきたい記事となっています。
スキルアップ研究所：
https://reskill.gakken.jp/
◆株式会社ベンド（Bend Co., Ltd.）
https://reskill.gakken.jp/company
代表取締役：近藤潔
設立：2019年3月1日
資本金：1500万円（資本準備金を含む）
所在：〒102-0083 東京都千代田区麹町5-3-23 日テレ四谷ビル 4F
問い合わせ窓口： info@thebend.jp
■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原 博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,855億円、連結子会社79社（2024年9月期）
東京証券取引所 プライム市場上場（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
学習教材などの出版・コンテンツ事業、
教科書・保育用品などの園・学校事業など
医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
認知症グループホーム事業、
保育園・学童などの子育て支援事業など
グローバル：150か国以上で活動・事業展開
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
