感染の８割は手から！WHOが推奨する手指衛生の「5つの瞬間」をAIカメラシステムが検知
モレーンコーポレーション
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感染対策に特化したコンサルティング・製品紹介を行う株式会社モレーンコーポレーション(東京都中野区、代表取締役：草場恒樹、以下モレーン)は、モバイルカメラをつかったAIの手指衛生検知システム（以下、AIカメラシステム）を利用し手指衛生の直接観察を自動化するシステムを開発しました。これは、先日の第40回日本環境感染学会総会・学術集会にて初めて発表されたもので、現在特許を出願中です。
病院において手指衛生は院内感染を防ぐために必要不可欠なものです。そのため、医療従事者が適切なタイミングと手法で手指衛生を実施しているか評価する「直接的モニタリング（以下、直接観察）」はWHOでも重要な指標とされています。現在、世界で実施されている直接観察は、人間が自身の目で観察し、その結果を自身が手入力するものでした。よって、WHOが強く推奨する手指衛生の「5つの瞬間」の全ての場面での直接観察は、観察者にとって非常に負担の大きいものとなっていました。
さらに観察される側も「観察バイアス」によって普段から同じような行動ができているかどうかの判断が難しいという懸念点もありました。
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モレーンでは、この５つの瞬間すべてを自動で直接観察するAIカメラシステムを開発しました。
このAIカメラシステムは医療現場にて、医療従事者が「5つの瞬間」で正しく手指衛生を実施しているかを「AIモバイルカメラ」を利用して検知、記録し、解析データを自動でフィードバックするというものです。
AIカメラシステムが直接観察するのは、単に手指衛生をしたかどうかだけではありません。その前後で患者やその周辺の医療機器や物品に触れたかも検知が可能です。
つまり、AIカメラシステムは患者と医療従事者を見分けられるだけではなく、パソコンや点滴ルート、尿バッグなどの患者周辺機器も検知することができます。
WHOの「5つの瞬間」では、状況に応じて手袋の着用が必要ですが、AIモバイルカメラは手袋の着用および脱衣も必要な瞬間でしているかどうかを検知して記録します。
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写真のように、患者のベッドに設置されたカメラが医療従事者の手指衛生の瞬間を捉え、記録します。
今回モレーンが開発したAIカメラシステムによって人間が行う直接観察よりも正確なデータを得ることができます。
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忙しく緊急を要する状況でも、AIモバイルカメラを使うと正確に直接観察をすることができます。また、これまでの直接観察と違い、人による評価のブレが発生しません。さらに、夜間や早朝など、どの時間でも直接観察をすることが可能です。
これまでアプリや紙などで記録し、管理者がまとめていた直接観察にかかるコストと時間が、このAIカメラシステムの導入によって削減することができます。
このAIカメラシステムで撮影された映像はデータとともにクラウドで管理されます。患者のプライバシー保護のため、撮影されたデータには瞬時に患者の身体全体にモザイク処理がされます。開発者、システム管理者であっても、動画から患者を判別することはできません。これによって、患者の肖像権も守ることができます。
また、病院のベッドに直接カメラを設置するため、カーテンで仕切られた状態でも直接観察をすることが容易にできます。
これまでモレーンでは、院内感染から人々を守るために、幅広い感染対策製品のご紹介と運用サポートを行ってまいりました。
このたびのAIモバイルカメラシステムにより、より確実性の高い「直接観察」が可能になります。
本システムは、医療従事者の皆さまの負担を軽減するとともに、動画で可視化された結果から手指衛生に関わる新たな気づきや業務改善によって、遵守率が高まり感染率の低下につながることを目指して開発しました。
モレーンはこれからも、日々命を守る現場で働く皆さまの声に寄り添い、お客様の目線で感染対策のあり方を見つめ続けてまいります。
株式会社モレーンコーポレーションについて
感染対策に特化したコンサルティング・製品紹介を行う会社。
1993年、国内ではまだ認知の低かった「院内感染」から人々を守りたいという想いで設立。
以来、現場の声に寄り添い、感染が起こりうるあらゆるシーンに対して幅広い感染対策製品の紹介と運用サポートを行う。
全国の感染症指定医療機関の7割を超える施設との取引実績を持つ。
代表取締役：草場 恒樹
所在地：東京都中野区東中野5-1-1 ユニゾンモール3F
設立：1993年 ホームページ：
https://www.moraine.co.jp/
株式会社モレーンコーポレーション
【本件に関する取材のお問い合わせ先】
株式会社モレーンコーポレーション 広報グループ 杉山貴之
携帯：090-5320-4343 （杉山直通）
e-mail：pr@moraine.co.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
