16年分のモバイルICTの利用動向や生成AIなどの調査結果をまとめた「モバイル社会白書2025年版」を公開
株式会社NTTドコモ
～モバイル社会研究所の定点調査で生成AI利用率が22％に～
株式会社NTTドコモの社会科学系の研究所であるモバイル社会研究所は、2010年から2025年まで16年間のモバイルICTの使われ方や、今回新たに実施した生成AIと金融関連サービスの調査結果などをまとめた「モバイル社会白書2025年版」を本日からモバイル社会研究所のウェブサイト上で無償公開いたします。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/118641/618/118641-618-ad089feaf3ff6ff33d44e75cad2abfb6-689x215.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「モバイル社会白書2025年版」 URL：
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/wp25.html
モバイル社会研究所は、通信業界の直接の利害を離れ、自由で独立した立場から、モバイルICTのもたらす光と影の両面を広く解明し、その成果を社会に還元することを目的に2004年に設立しました。モバイルICTの使われ方を量的に把握するオリジナル調査を毎年実施するとともに、モバイルICTの利用による生活者の行動・価値観の変化を解明する研究に取り組んでいます。
今回公開した2025年版では、モバイルICTの16年間の定点調査に基づき、経年変化データをまとめたモバイル端末の所有状況の変化や小中学生のSNS利用率の変化など幅広いテーマの調査結果に加え、新たに実施した生成AIと金融関連サービスの調査結果を4章に掲載しています。
● 定点調査により経年変化を掲載している主なトピックス:
・モバイル端末の所有状況の変化 (1章)
・連絡手段や情報取得手段の変化 (2章)
・ネットショッピング利用率や動画サービス利用率の変化 (3章)
・携帯電話のマナー・セキュリティ対策の変化 (5章)
・防災アプリのインストール状況の変化 (6章)
・小中学生のSNS利用率の変化 (7章)
・シニアのスマートフォン所有率の変化 (8章)など
● 今回初掲載の主なトピックス
・生成AI・VR、金融とICT利用 (4章)
生成AIについては、利用用途、期待や不安、ファクトチェック実施率を掲載。金融関連サービスでは、ネットフリマ、QRコード決済の利用動向を詳細に分析しています。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/118641/618/118641-618-f412fcbe9640a552e63df5d09a1e9177-1069x375.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
<掲載ページ例>
このほか、DXと社会調査、メディアリテラシー、スポーツ視聴とネット配信、生成AIの企業実装動向などの現状にフォーカスした巻頭言・コラムの掲載や、ダイジェスト版の動画を配信します。
【ダイジェスト版動画】
https://youtu.be/Jt7Y-Y1eG9I
今後も、モバイル・コミュニケーションの現在および将来への社会・文化的影響を研究・分析し、広く研究成果を発信してまいります。
別紙
「モバイル社会白書2025年版」概要
1．「モバイル社会白書2025年版」の主な内容
『巻頭言：DXと社会調査』 東京大学名誉教授 廣瀬通孝
◆1章 ： モバイル端末の所有・利用状況
◆2章 ： モバイルコミュニケーション
『コラム1 ：「なんとなく未確認」を自覚する』 中央大学文学部社会情報学専攻教授 松田美佐
◆3章 ： コンテンツとメディア
『コラム2 ： スポーツ視聴とネット配信』 立教大学社会学部メディア社会学科教授 是永論
◆4章 ： 生成AI・VR、金融とICT利用
『コラム3 ： 生成AIの企業実装動向』 立命館大学大学院経営研究科客員教授 桑津浩太郎
◆5章 ： 安心・安全
◆6章 ： 防災・減災
◆7章 ： 子どものICT利用
◆8章 ： シニアの生活実態とＩＣＴ利用
2．主な調査設計
調査方法 ： Web調査
調査時期 ： 2025年1月
調査対象 ： 全国の15～79歳男女(6,962サンプル)
標本抽出法 ： 性年代・都道府県で割り付け
※その他、SNS利用者行動、金融とICT、生成AI・VR、防災に特化したウェブ調査を実施。また子ど もやシニアに特化した訪問留置調査を実施。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
