ネットワールド、社内セキュリティ意識向上に向けて、KnowBe4のヒューマンリスクマネジメントプラットフォームを導入
KnowBe4 Japan

~体系立てた教育と継続的な訓練を通して、社内全体のセキュリティ意識向上を実現~
ヒューマンリスクマネジメントを包括的に支援するサイバーセキュリティプラットフォームのプロバイダーであるKnowBe4 Japan 合同会社(ノウビフォージャパン、本社:東京都港区、職務執行者社長:力一浩)は、株式会社ネットワールドが、社内のセキュリティ意識向上とリスク管理強化に向けてKnowBe4のヒューマンリスクマネジメントプラットフォームを導入したことを発表します。
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/53624/283/53624-283-6913020924a349e4cd08141c7bef40e6-624x260.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■導入背景
株式会社ネットワールドは、ITインフラストラクチャーのソリューション ディストリビューターとして、クラウド時代の企業IT基盤を変革する技術製品と関連サービスを提供しています。サーバー、ストレージやネットワーク、セキュリティ、そしてアプリケーションやデスクトップの仮想化に早期から取り組み、AI活用を前提とする新世代のITインフラストラクチャーのあるべき姿をリードしています。
従来は、年1回のeラーニング形式による教育や、情報システム部門からの注意喚起メールを中心とした取り組みを行っていましたが、これらの手法では十分な効果が得られないと判断し、より体系的かつ継続的な教育や、行動変容を促す仕組みを確立する必要性を認識するに至りました。
同社は、KnowBe4が提唱する「ヒューマンリスクマネジメント」の考え方に共感し、教育コンテンツの質の高さ、フィッシングメール訓練の柔軟性、リスク評価機能などを総合的に評価した結果、販売パートナーとしての取り扱いに加え、自社への導入を決定しました。
■導入効果
2024年1月より、KnowBe4のプラットフォームを本格的に運用開始しました。教育は四半期ごとに実施し、訓練は月1回を基本としたスケジュールで運用しています。さらに、4月を「セキュリティ強化月間」と位置づけ、週1回の訓練を実施することで、年間の訓練回数は15回に達しています。
これらの取り組みにより、従業員のセキュリティ意識とリテラシーの向上が進んでいます。また、結果レポートは経営層に報告されており、業界平均との比較を通じて、部署ごとの対策にも活用されています。
また、不審メールの報告件数は月80~100件に増加しており、VirusTotalとの連携により、迅速かつ的確な判定が可能となっています。教育コンテンツは結果に基づき、部署ごとに最適な内容を選定し、効率的な運用を実現しています。さらに、生成AIの利用に関する注意点など、最新の脅威動向を反映したコンテンツも積極的に活用しています。
■今後の展望
ネットワールドでは、KnowBe4の教育および訓練を継続的に活用することで、社員一人ひとりのセキュリティ意識をさらに高めていく方針です。今後は、外部からの攻撃への対策に加え、内部不正や情報漏洩など、組織内部のリスクにも対応範囲を広げていく予定です。
また、自社での導入経験を活かし、販売パートナーとして顧客企業への提案・支援を強化しながら、ヒューマンリスクマネジメントの普及に貢献してまいります。
<KnowBe4 について>
KnowBe4 は、従業員が日々、より賢明なセキュリティ判断を下せるよう支援します。世界中で70,000以上のお客様に支持され、セキュリティ文化の強化とヒューマンリスクマネジメントの実現を支援しています。ヒューマンリスクマネジメントのための包括的で AI ドリブンな「ベスト・オブ・スイート」プラットフォームで、人の行動を変容し、最新のサイバー脅威に柔軟に対処できる防御層を構築します。KnowBe4 が提供する HRM+プラットフォームには、セキュリティ意識向上およびコンプライアンストレーニング、クラウドメールセキュリティ、リアルタイムコーチング、クラウド型アンチフィッシング、AI ディフェンスエージェントなどが含まれます。KnowBe4 はパーソナライズされた最適なコンテンツ、ツール、技術で従業員を組織にとっての最大の攻撃対象から最大の防御層に転換する、ヒューマンリスクマネジメントに特化した唯一のグローバルセキュリティプラットフォームベンダーです。
詳細はこちらをご覧ください。
www.knowbe4.jpプレスリリース提供:PR TIMES
記事提供:PRTimes