【2026年8月25日（火）セミナー開催】『全員戦力化』実現へ─鍵を握るタレントマネジメントとアウトソーシングのポイント
ペイロール
人事システム変革Forum 2026
給与計算サービス「HR BPaaS（エイチアールビーパース）」を提供する株式会社ペイロール（本社：東京都江東区、代表取締役会長CEO：湯浅哲哉、以下：ペイロール）は、2026年 8月 25 日（火）にセミナー「『全員戦力化』実現へ─鍵を握るタレントマネジメントとアウトソーシングのポイント～人事システム変革Forum 2026～」（参加費無料）を開催いたします。
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お申込み
人材獲得競争が激化するなか、一人ひとりの力を最大限に活かす「全員戦力化」は、もはや企業成長の前提条件となりつつあります。
「人事システム変革Forum 2026」第2弾となる本フォーラムでは、「全員戦力化」の実現を担う人事部門・IT部門のリーダーを対象に、タレント・マネジメントとそれを支えるアウトソーシングを軸とした実践ポイントを具体的に解説します。
基調講演では、『全員戦力化 戦略人材不足と組織力開発』の著者である学習院大学 経済学部経営学科教授・一橋大学名誉教授・守島基博氏が登壇し、いままさに求められる「全員戦力化」実現への道筋を示します。
攻めの人事戦略を推進するには、基盤となる人事システムの刷新や既存業務のアウトソーシングも不可⽋です。
後半のセッションでは、コストを抑えつつ人事・IT部門の負担を軽減するアウトソーシングサービスをご紹介します。
タレント・マネジメントの成功要因、給与・労務関連などバラバラに散在する人事データ・人材データを統合・活用するための要件、そして煩雑な守りの業務を外部委託して戦略業務へリソースを集中させるアプローチを徹底解説。
人事とITが連携し、「全員戦力化」を牽引するための道筋を、具体的な事例とともにお伝えします。
- タレント・マネジメントシステムを導入したものの、十分に活用できていないと感じている方- 人事データやタレント情報が分散し、戦略的な活用に課題を感じている方- 定型的な人事業務を見直し、より戦略的な人事施策に注力したい方
- 開催日時：2026年8月25日（火） 13:30-14:55- 開催場所：AP赤坂グリーンクロス- 主催：株式会社ペイロール- 協力：日経クロステックActive- 参加対象者：従業員数500名以上の企業のHR部門- お申込み：
https://payroll.smktg.jp/public/seminar/view/6275
【第1部】基調講演 13:30-14:10（40分）
「戦略人事を前進させる視点、タレント・マネジメントの実践」
学習院大学 経済学部経営学科教授・一橋大学名誉教授 守島 基博 氏
【第2部】事例・ソリューション講演 14:10-14:40（30分）
「タレント・マネジメント効果を最大化するアウトソーシング戦略」
株式会社ペイロール 上席執行役員 浅井 周嗣 氏
【第3部】Q&Aセッション 14:40-14:55（15分）
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学習院大学 経済学部経営学科教授・一橋大学名誉教授 守島 基博 氏米国イリノイ大学産業労使関係研究所博士課程修了。人的資源管理論でPh.D.を取得後、カナダ国サイモン・フレーザー大学経営学部Assistant Professor。慶應義塾大学総合政策学部助教授、同大大学院経営管理研究科助教授・教授、一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2017年より現職。2020年より一橋大学名誉教授。著書に『人材マネジメント入門』、『人材の複雑方程式』、『全員戦力化 戦略人材不足と組織力開発』、『人材投資のジレンマ』(以上、日本経済新聞出版)、『人事と法の対話』（有斐閣）などがある。
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株式会社ペイロール 上席執行役員 浅井 周嗣 氏2002年旧株式会社ペイロールへ新卒入社後、営業・セットアップ部門の責任者を務める。製造業、金融業、飲食小売業、サービス業など多くの業種・業界の人事・給与業務にかかわり、改善の提案を実施。2020年に執行役員就任、2024年より現職。
1989年4月1日設立。創業以来、主にエンタープライズ企業を対象として給与計算業務のBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）を提供しており、279社123万人（2026年3月末時点）の給与計算業務を受託しています。ペイロールの汎用型給与計算サービス「HR BPaaS」は、独自開発したクラウド人事給与ソフトと給与計算BPOを統合したサービスで、お客様固有の複雑な給与計算ロジックに対応しつつ、全てのお客様で共通する業務の標準化を推し進めることで、高い柔軟性と拡張性を併せ持っているところが特徴です。
労働人口が不足していく日本において、ペイロールは、人事部が抱える専門性の高いオペレーション業務を担うソフトインフラ企業となり、人事部がより戦略的な業務に注力できる環境を支えます。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
