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【東芝デバイス&ストレージ】「水循環ACTIVE企業」にジャパンセミコンダクターが新たに認証、姫路半導体工場および加賀東芝エレクトロニクスも2年連続認証

株式会社東芝


2025-11-20
東芝デバイス&ストレージ株式会社
株式会社ジャパンセミコンダクター
加賀東芝エレクトロニクス株式会社



「水循環ACTIVE企業」にジャパンセミコンダクターが新たに認証、
姫路半導体工場および加賀東芝エレクトロニクスも2年連続認証



 東芝デバイス&ストレージ株式会社(以下、東芝デバイス&ストレージ)の製造グループ会社である株式会社ジャパンセミコンダクター(以下、ジャパンセミコンダクター)は、このたび内閣官房水循環政策本部事務局の令和7年度「水循環企業登録・認証制度」において、「水循環ACTIVE企業」『水量水質カテゴリー』に認証されました。また、東芝デバイス&ストレージおよび製造グループ会社である加賀東芝エレクトロニクス株式会社(以下、加賀東芝)も昨年に続いて2年連続で認証されました注。

 本制度は、企業による多様な水循環に資する取り組みを積極的に登録・認証し、企業の取り組みを一層促進することを目的として、 内閣官房水循環政策本部事務局によって2024年7月に創設されました。

 パワー半導体やMCUをはじめとした半導体製品の製造には、装置の冷却、薬品の希釈やウエハーの洗浄などに多くの水が必要です。東芝デバイス&ストレージグループでは、工業用水や井戸水の使用量を抑制しつつ、水の回収や再使用、厳格な排水管理などにより、水資源の保全に努めています。今後も、水循環に資する取り組みを継続・拡充させていきます。

東芝デバイス&ストレージの環境への取り組みはこちら
https://toshiba.semicon-storage.com/jp/company/about/environment.html
ジャパンセミコンダクターのサステナビリティへの取り組みはこちら
https://www.jsemicon.co.jp/csr/csr_works.htm
加賀東芝のサステナビリティへの取り組みはこちら
https://www.toshiba-kaga.co.jp/sustainability/index.html


[画像1]https://digitalpr.jp/simg/1398/123036/300_159_20251120103932691e7154e7033.jpg


水循環ACTIVE企業ロゴマーク

■対象となる生産拠点
東芝デバイス&ストレージ株式会社 姫路半導体工場
所在地:兵庫県揖保郡太子町鵤300
設立:1982年4月
代表者:工場長 高野 彰夫
従業員数:約1,450名(2025年3月時点)
生産品目:ディスクリート半導体(パワー半導体、小信号デバイス)

株式会社ジャパンセミコンダクター(岩手事業所・大分事業所)
本社・岩手事業所所在地:岩手県北上市北工業団地6番6号
大分事業所所在地:大分県大分市大字松岡3500番地
設立:2016年4月(旧・岩手東芝エレクトロニクス株式会社と旧・株式会社東芝大分工場が統合)
代表者:取締役社長 菅原毅
従業員数:約1,840名(2025年3月末時点)
生産品目:MCU、ASIC、アナログIC、リニアーイメージセンサー、ディスクリート半導体(パワー半導体)
ホームページ:https://www.jsemicon.co.jp/index_j.htm

加賀東芝エレクトロニクス株式会社
所在地:石川県能美市岩内町1番地1
設立:1984年12月
代表者:取締役社長 相田 聡
従業員数:約1,150名(2025年3月時点)
生産品目:ディスクリート半導体(パワー半導体、小信号デバイス、オプトデバイス)
ホームページ:https://www.toshiba-kaga.co.jp/

■内閣官房発表資料https://www.kantei.go.jp/jp/singi/mizu_junkan/r71028mizu_active.html

注 水循環企業登録・認証制度「水循環ACTIVE企業」に認証(2024年11月5日)https://toshiba.semicon-storage.com/jp/company/news/news-topics/2024/11/corporate-20241105-1.html

* 社名・商品名・サービス名などは、それぞれ各社が商標として使用している場合があります。
* 本資料に掲載されている情報(製品の価格/仕様、サービスの内容及びお問い合わせ先など)は、発表日現在の情報です。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
* 東芝デバイス&ストレージ株式会社は株式会社東芝の100%子会社です。


以 上


記事提供:Digital PR Platform

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