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KPMGコンサルティング、若者の挑戦を応援する研修プログラム「Zero-based Project 2025」を開講

KPMGコンサルティング株式会社

ー挑戦を通じて自分の可能性に気付き、将来を切り拓くきっかけへー


KPMGコンサルティング株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:関 穣、田口 篤、知野 雅彦、以下、KPMGコンサルティング)は、株式会社STAR PIER(所在地:神奈川県横浜市神奈川区、代表取締役:上田 将史、以下、STAR PIER)とともに、全国の高校生・大学生等を対象に、挑戦を通じて自分の可能性に気付き、将来を切り拓くことを応援する研修プログラム「Zero-based Project 2025」を2025年11月より開講します。

近年は、経済的な要因や地域的な要因など、さまざまな事由によって挑戦の機会に差が生じています。公益財団法人日本財団による全国の17歳から19歳を対象とした調査(※1)では、全体の48.9%が「教育格差を感じる」と回答しており、置かれている環境の違いによって進路やキャリア選択の幅が狭まってしまうケースも見受けられます。

KPMGコンサルティングは、KPMGがグローバル全体で掲げる社会貢献活動に関する目標「10by30」(※2)の取組みとして、このような挑戦機会の格差を解決すべき社会課題の1つであると捉え、置かれている環境に左右されることなく、ゼロベースの視点から自分の可能性に向き合い、挑戦の第一歩を踏み出す学生たちを応援することを目的に、「Zero-based Project 2025」を企画しました。

なお、本研修プログラムの実施にあたり、KPMGコンサルティングは、主催者として講座の一部で講師として登壇し、研修コンテンツに対して助言するほか、グループワークには現役コンサルタントが加わり、参加者へのメンタリングや実践的なアドバイスを提供します。また、STAR PIERはメインコンテンツとなる教材の企画・提供に加え、挑戦力診断ツールの活用や研修全体の運営を担います。

KPMGコンサルティングは、「Our Impact Plan」に基づき、今後もさまざまな社会貢献プログラムを企画・実施し、コンサルティングサービスの提供とともに、社員一人ひとりのシチズンシップ活動の実践を両輪で進めていきます。

(※1)日本財団「第33回「18歳意識調査」テーマ:教育格差について」(2021年)
(※2)「2030年までに不利な境遇にある若者1,000万人に教育、雇用、起業支援を通じて、経済的な力を身につける取組みを行う」 という、KPMGがグローバル全体で掲げている目標。
「Zero-based Project 2025」の開催概要
※詳細はこちらをご確認ください
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/88324/table/311_1_6c55863ea1561506604d2df779f2c4c9.jpg?v=202510101216 ]
※主催者の判断でプログラム内容の変更、または中止になる可能性がございます、あらかじめご了承ください。

【応募方法】
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/88324/table/311_2_d7060d819ddb809a9d68a8600255fd09.jpg?v=202510101216 ]


STAR PIERについて
STAR PIERは、「幸せに挑戦を続けるすべての人とともに」をビジョンに掲げ、人と組織が等身大で挑戦できる社会の実現を目指しています。独自の基盤である「CHALLENGE BASE」を通じて、起業支援型教育プログラム、コーチング、挑戦力診断「WATARE」、研究・コミュニティ活動を展開。内に秘めた想いや可能性を起点に、誰もが自分らしい挑戦を重ねられる環境を提供しています。株式会社STAR PIERは、挑戦する人の歩みに伴走し、未来に向けた新しい一歩を、何度でも共に踏み出していきます。
https://starpier.jp/

KPMGコンサルティングについて
KPMGコンサルティングは、KPMGインターナショナルのメンバーファームとして、ビジネストランスフォーメーション(事業変革)、テクノロジートランスフォーメーション、リスク&コンプライアンスの3分野から企業を支援するコンサルティングファームです。戦略策定、組織・人事マネジメント、デジタルトランスフォーメーション、ガバナンス、リスクマネジメントなどの専門知識と豊富な経験を持つコンサルタントが在籍し、金融、保険、製造、自動車、製薬・ヘルスケア、エネルギー、情報通信・メディア、サービス、パブリックセクターなどのインダストリーに対し、幅広いコンサルティングサービスを提供しています。

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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