TOPPANグループ、「統合レポート2026」「サステナビリティデータブック2026」を発行
TOPPANホールディングス株式会社
TOPPANホールディングス株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長COO：大矢 諭）は、株主・投資家をはじめとする幅広いステークホルダーとのエンゲージメント強化を目指し、「統合レポート2026」と「サステナビリティデータブック2026」を9月30日に発行し、コーポレートサイトに公開しました。
TOPPANグループの中長期的な企業価値向上に向けた成長戦略と、その基盤となるサステナビリティ経営に関する取り組み・実績を、相互に連動させて開示しています。
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（左）「統合レポート2026」、（右）「サステナビリティデータブック2026」アーカイブPDF
■ 掲載URL
・統合レポート2026
https://www.holdings.toppan.com/ja/ir/material/annual.html
・サステナビリティデータブック2026
https://www.holdings.toppan.com/ja/sustainability/
「統合レポート」は、主に投資家を対象に、TOPPANグループの中長期的な価値創造に向けた成長戦略を、統合的な視点で掲載しています。2026年版では、2031年度の目指す姿、マテリアリティ、中期経営計画2028を軸に価値創造ストーリーを再構築し、成長戦略をより明確に伝える内容・構成としました。
「サステナビリティデータブック」は、あらゆるステークホルダーを対象に、サステナビリティ経営推進に関わる具体的な取り組みや実績を、網羅的かつ詳細に開示しています。2026年版では、検索性の向上に加え、ステークホルダーがAIを活用して情報を効率的に取得・分析できるよう、PDF中心の開示からWebサイトを中心とした開示へ刷新しました。
TOPPANグループは、グループ理念「TOPPAN's Purpose & Values」を共通の指針として、2031年度の目指す姿「True Value Transformation 事業・人財・資本を磨き 世界に真の価値を提供する」の実現に向け、「中期経営計画2028」に基づく取り組みを進めています。統合レポート・サステナビリティデータブックを通じて、その取り組みの全体像と、TOPPANグループの今、そして将来の姿をステークホルダーに伝え、社会的価値創造企業としてのあるべき姿の実現に向け企業活動を推進していきます。
今後も、各種コーポレートレポートやWebサイトを通じてステークホルダーとのエンゲージメントを強化するとともに、社会のニーズや変化に対応し、より分かりやすく有用な情報開示のさらなる充実を図っていきます。
■ 「統合レポート2026」のポイント
１. 価値創造ストーリーの再構築
- 2031年度の目指す姿、マテリアリティ、中期経営計画2028を軸に、TOPPANグループの持続的な成長を描く「価値創造ストーリー」を再構築- 価値創造の源泉である「テクノロジー」「人財」「パートナーシップ」をTOPPANグループの強み・コア コンピタンスとして明示し、事業戦略との紐づけや中長期的な競争優位性の創出プロセスを整理- 経営資本を活用した事業活動を通じて、経済的価値と社会的価値を創出する一連のプロセスを再整理し、中長期的な企業価値向上のロードマップを明確化
２. 経営戦略の実行力を伝えるマネジメントメッセージを拡充
- 新経営体制の発足に合わせ、CEOとCOOの連名による「マネジメントメッセージ」を新設し、目指す姿に向けた中期経営計画の達成に対する力強いコミットメントを表明- CEO、COO、CFO、CHROメッセージの拡充に加え、CTO、事業開発本部長のメッセージを新設。中期経営計画2028の重点施策をはじめ、資本効率向上に向けた財務戦略や人財戦略、事業開発・技術開発・知的財産戦略の実行プロセスを具体的に解説- 初の試みとなる社外取締役と機関投資家の対談を掲載し、ガバナンスの実効性向上や中長期的な機会やリスクへの対応、資本市場とのより質の高い対話に向けた取り組みを多角的な視点で訴求
■ 「サステナビリティデータブック2026」のポイント
１. AI可読性を含めた検索性の高い情報開示へ刷新
- PDF形式の「サステナビリティレポート」から、Webサイトを中心としたHTML形式の開示へ移行し、「サステナビリティデータブック」へ改称- 人間が直感的に理解しやすいグラフ・図式などを引き続き活用しつつ、HTML上で説明テキストを付与することで、人にとっての分かりやすさと、AIによる読み取りやすさを両立- 9月30日時点のWebサイトをPDF化した年次版の「アーカイブPDF」を公開- 主要なESG情報をまとめたExcel形式の「ESGデータ集」を新たに作成
２. 新たな価値創造ストーリーやグローバルなESG評価の要請を踏まえた開示強化
- 新たなサステナビリティ推進体制や、刷新した2031年度の目指す姿、マテリアリティ、中期経営計画2028を踏まえ、サステナビリティマネジメントに関する開示を拡充- 「責任あるAI」や「ネットゼロ移行計画へ向けたアプローチ」など社会からの開示要請が高まる新項目を追加- 後継者計画や新たな役員報酬制度など、「コーポレートガバナンス」に関する詳細な開示を拡充
＊ 「統合レポート2026」英語版は10月30日、「サステナビリティデータブック2026」英語版は12月11日発行予定です。
＊ 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
＊ 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。
以 上
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
