その他 – とれまがニュース

経済や政治がわかる新聞社や通信社の時事ニュースなど配信

とれまが – 個人ブログがポータルサイトに!みんなでつくるポータルサイト。経済や政治がわかる新聞社や通信社の時事ニュースなど配信
RSS
製品 サービス 企業動向 業績報告 調査・報告 技術・開発 告知・募集 人事 その他
とれまが >  ニュース  > リリースニュース  > その他

レノボのCO2オフセット・サービスが、この種で初の持続可能性に関するDEKRA認証を取得

2021年10月15日

このサービスを通じて、レノボのお客さまは、世界中でのIT機器の購入に関連する35万トン以上の二酸化炭素を相殺しました

米ノースカロライナ州リサーチ・パーク・トライアングル

(ビジネスワイヤ) -- 環境に配慮した製品とサービスの需要が高まる中、レノボは本日、その世界的なCO2オフセット・サービスのDEKRAによる認証を発表しました。これは、この種で初の電子機器メーカーに対するDEKRAの監査であり、この国際的な試験、検査、認証組織の事業保証サービス部門により実施されました。レノボのカーボン・フットプリント計算プロセスの詳細な評価が行われ、DEKRAは関連する主張の正確さを確認して、当サービスのCO2相殺プロセスを検証しました。

当初2019年に北欧諸国で試験的に導入されて現在は世界で提供されているレノボCO2オフセット・サービスは、国連がサポートするいくつかの環境保護プロジェクトの1つを通じて、企業がレノボのハードウエアに関連する炭素排出量を相殺するサポートをします。このサービスは、顧客の炭素排出量を積極的に削減はしないとはいえ、各購入機器の5年間にわたるライフサイクル全体での平均排出量を計算する最も困難な作業を行うという点に独自性があります。この炭素排出量はその後、選択された環境プロジェクトへの貢献を通じて相殺され、容易に追跡できるようにトン単位で顧客に明確に伝えられます。こうして、購入したレノボのハードウエアの排出量が相殺されます。

レノボのソリューション&サービス・グループの国際商業サービス担当副社長のジョン・ステイマーは、次のように述べています。「お客さまが、自信を持ってこの相殺を自身の持続可能性目標の一部とするためには、当社のCO2相殺の主張を信頼できなくてはならないことから、DEKRAから国際的に認められた認証証明書を取得することは、このようなサービスにとって最も重要です。この点に関して信頼されるパートナーとしての役割を果たすことで、当社は持続可能性を世界中の組織にとって、より具体的で透明かつ追跡可能なものにすることを目指しています。」

サービス開始から18カ月経った現在までに、レノボの法人顧客は、Thinkパソコン(デスクトップ、ワークステーション、ラップトップ)とモニターの購入全体で35万6411トンの二酸化炭素を相殺しました。これは、7万7000台以上の乗用車の1年間の走行から排出される温室効果ガスの量に相当しますi。

DEKRAグループの執行副社長でサービス部門監査責任者であるロマン・ザドロズニーは、次のように述べています。「DEKRAの持続可能なサービス部門では、さまざまな組織の持続可能性の実績を検証するために、客観的な第三者監査および評価を実施しています。レノボのCO2オフセット・サービスにより、同様の点で他の企業の持続可能性に向けた努力をサポートするプロセスを評価する比類のない機会が私たちにもたらされました。その結果としての認証の発表が、これを実行するレノボの能力に対する信頼を高めることを願っています。」

レノボの持続可能性に向けた努力に関する詳細情報については、当社の2021年度環境・社会・ガバナンス報告書をご覧ください。レノボCO2オフセット・サービスに関する詳細情報は、レノボのウェブサイトにも掲載されています。

レノボについて

レノボ(HKSE:992)(ADR: LNVGY )は、フォーチュン・グローバル500社に選ばれている売上高600億米ドルの企業であり、世界の180市場で事業を展開しています。当社は、すべての人によりスマートな技術を提供するという大胆なビジョンに基づき、世界を変える技術を開発しています。その技術は、毎日、何百万人ものお客さまに(デバイスとインフラストラクチャーを通して)力を与え、(ソリューションやソフトウエアを通して)能力を提供しています。当社は、すべての人のためにあらゆる場所で、より包摂的で信頼できる持続可能なデジタル社会を共に作り上げています。詳細は、https://www.lenovo.comをご覧ください。また、ストーリーハブで当社の最新のニュースをご覧ください。

Lenovoはレノボの商標です。その他のすべての商標は、それぞれの所有者の財産です。 ©2021, Lenovo Group Limited.

i 環境保護庁の温室効果ガス等価計算機による

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

連絡先

Charlotte West, cwest@lenovo.com

 

記事提供:ビジネスワイヤ

記事引用:アメーバ?  ブックマーク: Google Bookmarks  Yahoo!ブックマークに登録  livedoor clip  Hatena ブックマーク  Buzzurl ブックマーク

ニュース画像

一覧

ホットワード

IR動画

一覧

とれまがニュースは、時事通信社、カブ知恵、Digital PR Platform、BUSINESS WIRE、エコノミックニュース、News2u、@Press、ABNNewswire、済龍、DreamNews、NEWS ON、PR TIMES、LEAFHIDEから情報提供を受けています。当サイトに掲載されている情報は必ずしも完全なものではなく、正確性・安全性を保証するものではありません。当社は、当サイトにて配信される情報を用いて行う判断の一切について責任を負うものではありません。

とれまがニュースは以下の配信元にご支援頂いております。

時事通信社 IR Times カブ知恵 Digital PR Platform Business Wire エコノミックニュース News2u

@Press ABN Newswire 済龍 DreamNews NEWS ON PR TIMES LEAF HIDE

Copyright (C) 2006-2021 sitescope co.,ltd. All Rights Reserved.